当ファンドの運用チームによるマーケットの振り返りおよび今後の見通しをご紹介します。

マーケット・レビュー

2026年1月-3月期において、世界の株式市場は不安定な推移となりました。年初は比較的堅調に始まったものの、2月末以降は中東情勢の急激な緊張の高まりを受けて投資家心理が悪化し、3月には株式市場全体が大きく調整しました。世界株式指数はマイナス圏で当期を終え、多くの地域が下落する中、日本市場が相対的に底堅い動きを見せました。

地政学リスクの高まりは、原油などの資源価格を押し上げ、エネルギー関連分野は例外的に上昇しました。一方で、中東情勢の悪化が世界経済に与える影響や、インフレ再燃への警戒感が強まり、景気敏感とされる分野を中心に、幅広い銘柄で売りが広がりました。特に、景気減速懸念やコスト上昇への不安から、設備投資や素材関連の分野は大きく値を下げました。

セキュリティ関連株式においても、市場全体のリスク回避姿勢の影響を受け、当ファンドの投資対象となる分野は総じて調整局面となりました。期間中は、人工知能（AI）を巡る急速な技術進展を背景に、一部で「既存ソフトウェアが代替されるのではないか」といった見方が広がり、ITセキュリティ関連銘柄を中心に売り圧力が強まりました。もっとも、企業業績そのものは底堅く、設備投資計画も高水準を維持しており、短期的な不安心理が株価変動を拡大させた側面が大きいと考えられます。

今後の見通し

世界情勢を巡る不透明感は引き続き高いものの、物理的・デジタルの両面におけるセキュリティの重要性は、これまで以上に高まっていると運用チームは見ています。地政学リスクの拡大や、経済活動のデジタル化が進展する中で、企業や社会インフラを守るための投資は優先度の高い分野であり、景気局面に左右されにくい構造的な需要が存在します。

また、生成型AIの急速な普及は、利便性を高める一方で、新たなサイバーリスクを生み出しています。企業内でAIが活用される場面が増えるほど、ネットワークやデータ、個人認証を守るための高度なセキュリティ対策が不可欠となります。この流れは、ITセキュリティ、データ保護および関連サービスに対する中長期的な需要を押し上げる要因になると考えられます。

さらに、AIの活用拡大はデータセンターや関連インフラへの投資も促進しており、電力管理や冷却といった分野を含め、幅広いセキュリティ関連領域に波及効果をもたらしています。運用チームは、こうした構造的な成長テーマを背景に、セキュリティ分野の企業が今後数年にわたり、世界株式市場全体を上回る利益成長と安定したキャッシュフロー創出を実現できる可能性が高いと見ています。

短期的には市場変動が続く可能性があるものの、景気循環に左右されにくい収益構造や、継続的な需要が見込まれる分野に注目することで、中長期的な成長機会を着実に捉えていく方針です。