2月の投資環境

2月の世界株式市場は、MSCI世界株価指数（現地通貨ベース）で下落しました。

世界株式市場は、上旬は好調な企業決算などを背景に上昇しましたが、その後は1月の米国消費者物価指数が高い伸びとなり米国で積極的な利上げが実施されるとの懸念が高まったこと、ウクライナ情勢の緊迫化を受けてリスク回避の動きが強まったことなどから下落しました。下旬にはロシアのウクライナ侵攻が株式市場のマイナス要因となる一方、米国の積極的な利上げ見通しが後退したことなどがプラス要因となり反発しましたが、月間では世界株式市場は下落となりました。

業種別では、エネルギー、素材、ヘルスケアなどが上昇した一方、コミュニケーション・サービス、一般消費財・サービス、情報技術などが下落しました。水関連企業（現地通貨ベース）の株価は、株式市場以上の下落となりました。

装置製造・エンジニアリングセクターは、地方自治体のインフラ関連企業や多角化経営企業が足元のマクロ経済環境の悪化に伴い見通しが下方修正されたことなどから大きく下落しました。ザイレムは、供給不足が長期化し営業利益率が更に圧迫されるとの言及をしたことを受け、大幅に下落しました。モニタリング関連では、環境関連の分析技術への堅調な需要を背景にパーキンエルマーが上昇しました。また、水道メーターの堅調な需要を背景にローパーテクノロジーズが上昇しました。

上下水道ビジネスセクターも下落しましたが、英国の規制下の水道公益事業およびサンパウロ州基礎衛生公社の良好な株価に下支えされ、株式市場をアウトパフォームしました。サンパウロ州基礎衛生公社は、ディフェンシブ性や民営化された場合の企業価値などが評価され最も上昇しました。ブラジルでは50％以上の家庭に適切な下水道が整備されていないため、この格差を埋めるために同社は重要な役割を果たすと見られます。

環境マネジメント・サービスセクターは、テトラ・テックやエイコムなどコンサルティング関連銘柄に下支えされ比較的小幅な下落となりました。両社は旺盛な環境関連の支出の恩恵を受けると見られ、収益に対する期待が高まり続けています。

 

今後の見通し

見通しについては、地政学リスクやインフレの高まりにより不透明感が増しています。世界各国の購買担当者景気指数（PMI）や企業の景況感にどのように影響を与えるのか不透明感が残ります。価格上昇圧力が持続するかどうか、米国の連邦準備制度理事会（FRB）、欧州中央銀行（ECB）による金融緩和策縮小、利上げのタイミングや程度、また、それがどのように株式のバリュエーションに影響を及ぼすか等、見極める必要があると考えます。

水関連インフラへの投資は必要不可欠であり、中長期的に見ると、世界的に事業展開を行う水関連銘柄のファンダメンタルズは堅調であると考えます。温暖化の影響から世界的な気候変動によって引き起こされる干ばつや洪水の問題なども、水関連インフラへの投資を呼び起こしています。中長期的に水関連銘柄は引き続き魅力的な投資対象であると考えます。