■ 3月の投資環境

3月の世界株式市場は、MSCI世界株価指数（現地通貨ベース）で下落しました。

世界の株式市場は、月初、イスラエルと米国によるイランへの攻撃を受けて中東情勢が緊迫する中、原油供給が混乱するとの懸念からインフレ再燃への警戒感が高まったことなどを背景に、大きく下落しました。その後は、停戦期待や原油価格の一時的な落ち着きを受けて株価が持ち直す局面もみられましたが、イラン情勢の先行き不透明感に加え、主要中央銀行の利下げ観測の後退や、一部では利上げの可能性も意識されたことなどから、総じて下落基調が継続しました。この結果、世界の株式市場は、月を通じてみると大幅な下落となりました。

業種別では、エネルギー価格の上昇を受けてエネルギーセクターが大きく上昇しましたが、それ以外のセクターは下落しました。特に、資本財・サービス、素材、情報技術、一般消費財・サービスなどが大きく下落しました。

水関連企業（現地通貨ベース）の株価は、3つのセクターすべてが軟調となり、下落しました。装置製造・エンジニアリングセクターは、中東情勢の緊迫化を背景に世界の株式市場が大幅な下落となる中、全体的に軟調となりました。一方、景気変動による業績への影響を相対的に受けにくい上下水道ビジネスセクターおよび環境マネジメント・サービスセクターは、相対的に底堅い値動きとなりました。

装置製造・エンジニアリングセクターでは、長期金利の上昇やインフレ再燃に対する警戒感が高まる中、住宅建設および住宅改修需要の影響を受ける銘柄が全般に軟調となりました。また、アドバンスト・ドレナージ・システムズの下落率が大きくなりました。中東情勢の緊迫化による原料価格の高騰を受け、収益への影響が懸念されたことなどが、同社の株価下落の要因になったとみられます。

一方、上下水道ビジネスセクターでは、米国の水道事業者をはじめとした複数の銘柄が、相対的に堅調な推移となりました。環境マネジメント・サービスセクターでは、廃棄物処理関連およびコンサルティング関連がともに下落基調で推移したものの、相対的には底堅い値動きとなりました。

■ 今後の見通し

イスラエルと米国がイランに対する攻撃を開始して以降、原油などのエネルギー価格が高騰する中、インフレ再燃に対する警戒感が高まっています。中東情勢を巡る今後の動向には引き続き注視が必要です。世界の多くの地域で消費者は慎重で、裁量的な支出を控えています。一方で、中国の製造業PMIは依然として低調なものの、米国や欧州では2023年の低い水準から徐々に改善しています。住宅建設活動は、足元では高金利を背景に抑えられたものとなっていますが、長期的には供給不足を反映して米国および欧州において需要が回復していくでしょう。

水関連の企業については、米国の財政プログラムに基づく受注が増加し始めており、これが米国に拠点を置く地方自治体のインフラ関連企業や、多角経営産業、コンサルティング企業の収益を支えると予想しています。

また、廃棄物処理と上下水道関連の企業は、引き続きインフレ連動型の価格設定が高い利益率を支えると見込んでいます。装置製造・エンジニアリングの企業については、短期的には調達コストの増加や顧客の設備投資計画の見直しなどを通じて、各国の通商政策の影響が相対的に大きくなることが見込まれるため、引き続き動向を注視していきます。

水関連インフラへの投資は必要不可欠であり、中長期的に見ると、世界的に事業展開を行う水関連銘柄のファンダメンタルズ（基礎的条件）は堅調であると考えます。温暖化の影響から世界的な気候変動によって引き起こされる干ばつや洪水の問題なども、水関連インフラへの投資を呼び起こしています。中長期的に水関連銘柄は引き続き魅力的な投資対象であると考えます。