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- アルテ｜2022年5月の運用状況と今後の見通し
2022/06/14
概要
インフレ問題が長期化するなか、景気減速懸念が一段と高まっています。こうした環境下、株式については、企業業績予想の下方修正が相次げば不安定な相場展開となることが想定されるため、慎重姿勢を継続します。一方、債券については、主要中央銀行の金融政策や経済状況などを注視しつつ、組入比率の引き上げを慎重に検討していきます。
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2022年5月31日のアルテの基準価額は10,918円となり、前月末比で53円下落（-0.5%）しました。なお、2022年5月の月間騰落率は世界株式（円換算）が+0.3%、世界国債（ヘッジあり）が-0.9%となりました（ともに1営業日前ベース）。
基準価額の推移
日次、期間：設定日（2018年4月27日）～2022年5月31日
※基準価額の推移は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。基準価額は1万口当たりで表示しています。アルテの基準価額は、実質的な信託報酬等控除後、また換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
月間騰落率比較
月次、円ベース、期間：2022年4月末～2022年5月末
※基準価額の推移は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。アルテの基準価額は、実質的な信託報酬等控除後、また換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
※日本国債：FTSE日本国債指数、世界国債（ヘッジあり）：FTSE世界国債指数（円ヘッジ）、世界国債（ヘッジなし）：FTSE世界国債指数（円換算）、米国ハイイールド債券：ICE BofA米国ハイイールド債券指数（円換算）、世界株式：MSCI全世界株価指数（円換算）、日本株式：TOPIX、日本リート：東証REIT指数
※指数はすべてトータル・リターン・ベース
※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。
出所：ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
アルテの基準価額は過去1年間（2021年5月末～2022年5月末）では0.6%下落しました。
過去1年間の騰落率比較
月次、円ベース、期間：2021年5月末～2022年5月末
※基準価額の推移は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。アルテの基準価額は、実質的な信託報酬等控除後、また換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
※日本国債：FTSE日本国債指数、世界国債（ヘッジあり）：FTSE世界国債指数（円ヘッジ）、世界国債（ヘッジなし）：FTSE世界国債指数（円換算）、米国ハイイールド債券：ICE BofA米国ハイイールド債券指数（円換算）、世界株式：MSCI全世界株価指数（円換算）、日本株式：TOPIX、日本リート：東証REIT指数
※指数はすべてトータル・リターン・ベース
※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。
出所：ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
アルテの設定来の年率のリスク（標準偏差）とリターンはそれぞれ8.0%、2.2%となっています。
アルテおよび主要な資産のリスク・リターン比較
日次、円ベース、年率、期間：設定日（2018年4月27日）～2022年5月31日
グラフ中の数字はリスク；リターン
※データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。アルテの基準価額は、実質的な信託報酬等控除後、また換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
※日本国債：FTSE日本国債指数、世界国債（ヘッジあり）：FTSE世界国債指数（円ヘッジ）、世界国債（ヘッジなし）：FTSE世界国債指数（円換算）、米国ハイイールド債券：ICE BofA米国ハイイールド債券指数（円換算）、世界株式：MSCI全世界株価指数（円換算）、日本株式：TOPIX、日本リート：東証REIT指数
※指数はすべてトータル・リターン・ベース
※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。
※設定来は2018年4月27日～2022年5月31日
出所：ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
2022年5月31日の基準価額は10,918円となり、前月末に対して53円下落しました。要因別の内訳は、市場要因+19円、為替-59円、その他（信託報酬等）-13円です。
基準価額変動要因
期間：設定日（2018年4月27日）～2022年5月末、単位：円
※データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※基準価額およびその変動額は1万口当たりで表示しています。変動要因の「その他」の主な構成要素は信託報酬等です。
※上記は組入ファンドの価格変動要因をもとに委託会社が作成し参考情報として記載しているものです。各項目(概算値)ごとに円未満は四捨五入しており、合計が一致しない場合があります。
※上段表の各年間の「基準価額（期末）」は各年末の基準価額を表します。また、各年間の「変動額」は前年末の基準価額に対して各年末の基準価額がどの程度変動したかを表します。なお、「2018年年間」の変動額については設定日（2018年4月27日）の基準価額に対して2018年年末の基準価額がどの程度変動したかを表します。
※設定来は2018年4月27日～2022年5月31日
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