● アルテの年初来騰落率は-9.8%に
● 2 0 2 2年は主要中央銀行による金融引き締めが進むなか、アルテにとっても分散投資の効果が発揮されにくい厳しい局面が続くが、基準価額は10月下旬以降やや持ち直し
● 米国経済は潤沢な余剰貯蓄などを背景に底堅く推移する可能性があるため、足元で北米株式の組入比率を引き上げ。11月末の株式の組入比率は48.6%に（10月末：34.8%）

アルテの年初来騰落率は-9.8%、金融引き締め下で苦しむも直近はやや持ち直し

アルテの2022年12月16日の基準価額は10,319円となりました（図表1）。2022年の基準価額の推移を簡単に振り返ると、1月5日に年初来高値11,522円を記録した後、10月14日に年初来安値9,985円を記録するまでの間、月間ベースでは3月と8月に上昇したものの、概ね下落基調となりました。2022年は主要中央銀行による金融引き締めが進むなか、幅広いアセットクラスが価格下落に見舞われており、アルテにとっても分散投資の効果が発揮されにくい厳しい局面が続いています。一方、10月下旬以降、基準価額はやや持ち直しており、12月16日時点の年初来騰落率は-9.8%となっています。

 

今後の運用方針：株式に対する弱気姿勢をやや緩和

世界経済の先行きに対する悲観的な見方が広がっているものの、米国経済は潤沢な余剰貯蓄などを背景に底堅く推移する可能性があるため、株式に対する弱気姿勢をやや緩和して運用に臨む方針です。11月末の株式の組入比率は、主に北米株式の組入比率を引き上げたことにより、前月末比で13.8%ポイント上昇し、48.6%となりました（図表2）。

債券については、米連邦準備制度理事会（FRB）による金融引き締めの影響などを考慮し、米国国債を中心にデュレーションを長期化してきましたが、インフレヘッジの観点で物価連動国債などにもバランスよく投資していく方針です。