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アルテ|2022年12月の運用状況と今後の見通し
2023/01/17

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概要

米国は、物価上昇圧力がピークを過ぎたと思われるほか、消費は底堅さを維持する可能性があるとみています。中国は、「ゼロコロナ」政策の修正により、経済活動が回復に向かうと期待されます。このため、株式については、過度に悲観的にならず中立的な組入比率とする方針です。債券については、米国国債に対する選好を維持するほか、米ドルの先安感などから新興国債券への投資も継続する方針です。



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2022年12月30日のアルテの基準価額は10,119円となり、前月末比で238円下落(-2.3%)しました。なお、2022年12月の月間騰落率は世界株式が-4.5%、世界国債(ヘッジあり)が-1.9%となりました(ともに1営業日前ベース、円ベース)。

基準価額の推移
日次、期間:設定日(2018年4月27日)~2022年12月30日

※データ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。
※基準価額は1万口当たりで表示しています。基準価額は信託報酬等控除後。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

月間騰落率比較
月次、円ベース、期間:2022年11月末~2022年12月末

※データ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。
※基準価額は信託報酬等控除後。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
※日本国債:FTSE日本国債指数、世界国債(ヘッジあり):FTSE世界国債指数(円ヘッジ)、世界国債(ヘッジなし):FTSE世界国債指数(円換算)、米国ハイイールド債券:ICE BofA米国ハイイールド債券指数(円換算)、世界株式:MSCI全世界株価指数(円換算)、日本株式:TOPIX、日本リート:東証REIT指数
※指数はすべてトータル・リターン・ベース。
※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。
出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成

 

アルテの基準価額は過去1年間(2021年12月末~2022年12月末)で11.5%下落しました。

過去1年間の騰落率比較
月次、円ベース、期間:2021年12月末~2022年12月末

※データ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。
※基準価額は信託報酬等控除後。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
※日本国債:FTSE日本国債指数、世界国債(ヘッジあり):FTSE世界国債指数(円ヘッジ)、世界国債(ヘッジなし):FTSE世界国債指数(円換算)、米国ハイイールド債券:ICE BofA米国ハイイールド債券指数(円換算)、世界株式:MSCI全世界株価指数(円換算)、日本株式:TOPIX、日本リート:東証REIT指数
※指数はすべてトータル・リターン・ベース。
※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。
出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成

 

アルテの設定来の年率のリスク(標準偏差)とリターンはそれぞれ7.9%、0.3%となっています。

アルテおよび主要な資産のリスク・リターン比較
日次、円ベース、年率、期間:設定日(2018年4月27日)~2022年12月30日
グラフ中の数字はリスク;リターン

※データ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。
※基準価額は信託報酬等控除後。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
※日本国債:FTSE日本国債指数、世界国債(ヘッジあり):FTSE世界国債指数(円ヘッジ)、世界国債(ヘッジなし):FTSE世界国債指数(円換算)、米国ハイイールド債券:ICE BofA米国ハイイールド債券指数(円換算)、世界株式:MSCI全世界株価指数(円換算)、日本株式:TOPIX、日本リート:東証REIT指数
※指数はすべてトータル・リターン・ベース。
※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。
※設定来は2018年4月27日~2022年12月30日。
出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成

 

2022年12月30日の基準価額は10,119円となり、前月末に対して238円下落しました。要因別の内訳は、市場要因-83円、為替-143円、その他(信託報酬等)-11円です。

基準価額変動要因
期間:設定日(2018年4月27日)~2022年12月末、単位:円

※データ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。
※基準価額およびその変動額は1万口当たりで表示しています。変動要因の「その他」の主な構成要素は信託報酬等です。
※上記は組入ファンドの価格変動要因をもとに委託会社が作成し参考情報として記載しているものです。各項目(概算値)ごとに円未満は四捨五入しており、合計が一致しない場合があります。
※上段表の各年間の「基準価額(期末)」は各年末の基準価額を表します。また、各年間の「変動額」は前年末の基準価額に対して各年末の基準価額がどの程度変動したかを表します。なお、「2018年年間」の変動額については設定日(2018年4月27日)の基準価額に対して2018年年末の基準価額がどの程度変動したかを表します。
※設定来および年初来は2022年12月30日まで。

 

・・・・続きはPDFダウンロードよりご覧ください。



●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
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