● アルテの基準価額は2024年年初来（2月22日まで）で6.2%上昇しました。アルテは、2023年と2024年年初来の上昇により、足元では2022年の下落分を取り戻しており、2024年2月22日時点の基準価額は設定来高値圏に位置しています。
● 当面の資産配分については、株価上昇に伴う株式構成比の上振れを許容すると同時に、キャッシュ等の比率を低位に留める方針です。

2022年以降のアルテの基準価額の推移を振り返る

2022年以降のアルテの基準価額の推移を振り返ると、2022年は、主要中央銀行による金融引き締めが進められるなかで市場要因のマイナス寄与が大きくなり、年間で11.5%下落しました（図表1）。2023年は、主要中央銀行による利上げの終了や米国景気の軟着陸への期待が高まったことなどから、市場要因のプラス寄与が大きくなり、年間で8.0%上昇しました。2024年は、米国景気の軟着陸への楽観論や欧州中央銀行（ECB）の早期利下げ転換観測、日本の春闘での賃上げの動きなどから、先進国を中心に株価は上値を追う展開となっており、市場要因のプラス寄与が大きくなっています。主要通貨に対する円安の進行により為替要因もプラス寄与となっています。こうしたなか、アルテの基準価額は2024年年初来で6.2%上昇しました。アルテは、2023年と2024年年初来の上昇により、足元では2022年の下落分を取り戻しており、2024年2月22日時点の基準価額は設定来高値圏に位置しています。
_{※2024年年初来：2023年12月29日～2024年2月22日、設定来：2018年4月27日（設定日）～2024年2月22日}

 

 

今後の運用方針

前述のような環境下、当面の資産配分については、株価上昇に伴う株式構成比の上振れを許容すると同時に、キャッシュ等の比率を低位に留める方針です。ただし、米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ期待の後退や株価急上昇に伴う過熱感の台頭など、投資環境が悪化する兆候が見られた場合には、機動的にリスク資産の比率を引き下げることも検討します。

なお、2024年1月末時点の組入比率は、株式が62.0%、債券が31.6%、オルタナティブが3.5%、キャッシュ等が2.9%などとなっています（図表2）。

 

 

※将来の市場環境の変動等により、当資料に記載の内容が変更される場合があります。