●2025年10-12月にピクテ・バイオ医薬品ファンドは、3コースとも米国株式を上回って大きく上昇
●利益成長期待は継続、M&Aの動きにも引き続き注目

■  2025年10-12月にピクテ・バイオ医薬品ファンドは、3コースとも米国株式を上回って、大きく上昇

2025年10-12月にピクテ・バイオ医薬品ファンドの3コースは、「ピクテ・バイオ医薬品ファンド（1年決算型）円コース」が+18.2%、「ピクテ・バイオ医薬品ファンド（毎月決算型）為替ヘッジなし」が+24.9%、「ピクテ・バイオ医薬品ファンド（1年決算型）為替ヘッジなし」が+25.1%と、それぞれ米国株式の代表的な指数であるS&P500種株価指数を上回って、大きく上昇しました。

また、3ファンドとも2025年年間でもS&P500種株価指数を大きく上回る上昇となりました。

 

2025年10-12月のバイオ医薬品株式市場（ナスダック・バイオテクノロジー指数）は、医薬品大手ファイザー（米国）が、トランプ政権と薬価引き下げで合意したことで、医薬品業界全体が最悪の事態を回避できるとの安心感が広がったことに加え、大手医薬品企業ノバルティス（スイス）によるアビディティ・バイオサイエンシズ（米国）の買収（約120億米ドル規模）などバイオ医薬品企業をターゲットとした大型のM&A（合併・買収）が複数成立したことなどが好感され、2025年7-9月に続き、米国株式（S&P500種株価指数）を上回るパフォーマンスとなりました。

また、パイプライン（新薬候補）の良好な治験結果の発表や、新薬の承認などが好感されたことに加え、中小型のバイオ医薬品株式への資金流入が継続したこともプラス寄与となりました。

組入上位銘柄のうち、 2025年10-12月に株価が大きく上昇した主な銘柄は、イルミナ（米国）、リジェネロン・ファーマシューティカルズ（米国）、バイオジェン（米国）などでした。

遺伝子解析を行うためのシークエンサーなどを提供するイルミナは、2025年7-9月期決算で1株当たり利益（EPS）（調整後）が市場予想を上回り、2025年通期のEPS予想についても上方修正したことなどを受けて、業績不安が後退し、株価が大きく上昇しました。リジェネロン・ファーマシューティカルズは、 2025年7-9月期決算で、同社の主力でアトピー性皮膚炎や慢性蕁麻疹などの治療薬であるデュピクセントの売上が好調で、加齢黄斑変性症治療薬の高用量アイリーアも販売が市場予想を上回ったことに加え、がん領域の成長期待やパイプライン（新薬候補）への期待などもあり、株価が堅調に推移しました。バイオジェンは、2025年7-9月期決算が、アルツハイマー症治療薬レケンビやフリードライヒ運動失調症治療薬スカイクラリスなどの売上が好調で、市場予想を上回ったことに加え、新製品の売上の伸びにより、構造的な収益悪化懸念が和らいだことなどが株価の上昇に寄与しました。

一方、組入上位銘柄のうち下落した銘柄は、アルナイラム・ファーマシューティカルズ（米国）でした。

アルナイラム・ファーマシューティカルズは、アミロイド心筋症などの治療薬への期待などから2025年夏以降、株価が大きく上昇していたこともあり、利益確定の動きなどにより下落しました。

 

■  2025年10-12月の投資行動

当ファンドの2025年12月末時点の組入上位10銘柄は、2025年9月末と比べ、アイオニス・ファーマシューティカルズ（米国）、ジャズ・ファーマシューティカルズ（米国）が外れ、バイオジェン、イルミナが入っています。

また組入上位の銘柄では、2025年10-12月にバーテックス・ファーマシューティカルズ（米国）、リジェネロン・ファーマシューティカルズ、アムジェン（米国）、ギリアド・サイエンシズ（米国）などの組入比率を引き上げた一方、アルナイラム・ファーマシューティカルズの組入比率を引き下げました。

この投資行動により、組入上位10銘柄がポートフォリオに占める割合は、上昇しています。

 

■  今後のポイント～利益成長期待は継続、M&Aの動きにも引き続き注目

バイオ医薬品企業は、長期的に世界の人口増加と高齢化が同時に進展することが予想される中で、画期的な治療薬を提供し続けると予想されており、相対的に高い利益成長が期待されます。また特許切れ問題に直面している大手医薬品企業は、治療薬のラインナップやパイプラインを充実させることが求められています。そのため魅力的な新薬候補や高い技術力の獲得を目的とした大手医薬品企業によるバイオ医薬品企業をターゲットとしたM&Aの動きは、今後も継続するものと考えます。M&Aの案件が堅調に成立した場合には、バイオ医薬品株式にとってプラスに寄与するものとみています。

引き続き、当ファンドでは、事業の収益性や安定性、バリュエーション（投資価値評価）の水準、株価の下落耐性などを考慮して銘柄選定を行い、リスクを抑えたポートフォリオを構築していく方針です。