- Article Title
- 金への投資~「投資信託」と「ETF」の違い
・金への手軽な投資手法として、投資信託やETFが注目されている
・信託報酬の水準だけではなく、「流動性リスク」や価値の裏付けとしている資産などについても考慮して比較・検討したい
金価格に連動する投資信託とETFの比較
金への手軽な投資手法として、金価格に連動するように設計された投資信託注1やETFなどのファンドが注目されています。ETFは投資信託に比べて信託報酬が低い傾向にありますが、ファンドを通じた金投資を検討するに当たっては、信託報酬の水準以外の違いについても自身にとってメリット・デメリットとなるかを考慮して判断することが重要です。
注1:当資料では金融商品取引所に上場している投資信託である「ETF」に対して非上場の一般的な投資信託を「投資信託」と表記します。
注2:投資信託証券などへの投資を通じて間接的に金の現物に投資するものを含みます。
注3:販売会社やファンドによってはかからない場合もあります。
注4:信託財産留保額が設定されていないものや、売却時のみにかかるものなどがあります。
ピクテ・ゴールド(為替ヘッジあり/為替ヘッジなし)のような投資信託は、1日1回、毎営業日に委託会社が公表する基準価額で売買(設定/解約)が行われます。
一方で、ETFは取引所の取引時間内であれば株式等と同様にリアルタイムでの売買が可能で、その取引価格(実際に売買できる金額)は取引所での需給によって変動します。
ETFでも投資信託と同様に、基準価額(1口あたり純資産額、NAV)が算出されますが、これはETFの理論的な資産価値を表したもので、実際には投資家は必ずしも基準価額でETFを売買できるとは限りません。取引所での需給によっては基準価額よりも高い価格で取引されることもあれば、低い価格で取引されることもあるなど、取引価格と基準価額には乖離が生じる場合があります。また、市場での売買が極端に少ない場合などには、希望した値段や数量で売買できない「流動性リスク」があります。
ETFの基準価額と取引価格との乖離
前述の通り、ETFの基準価額と取引価格は取引所の需給により乖離が生じることがありますが、その程度は通常、僅かであるといえます。ただし、過去に市場が活況となり需要が供給を大きく上回った/下回った場面では、基準価額を大きく上回る/下回る価格で取引されたことがありました(図表1参照)。
金価格に連動させる手段:「現物の金」と「金先物」
現物の金を裏付けとして保有する投資信託やETFは、一般的には現物の金を保管庫(カストディアン)に保管します。ピクテ・ゴールド(為替ヘッジあり/為替ヘッジなし)は、ファンドの価値の裏付けとして購入した金の現物を、永世中立国であるスイスの地下にある厳重に管理された金庫に保管しています。
注5:先物取引の次限月以降の限月への乗り換えのことを指します。なお、市場の状況によって必ずしも損失が生じるものではなく、利益が発生する可能性もあります。
ご参考:指数連動証券(ETN)
金価格への連動を図る手段には、指数連動証券(ETN)への投資もあります。ETNは、指数連動証券と呼ばれる上場商品で、証券会社や銀行などの金融機関が発行体となり、その発行体の信用力をもとに価格が特定の指標に連動することを保証する証券です。金価格に連動するETNは、裏付けとして現物の金を保有する必要はありません。発行体の倒産や財務状況の悪化などの影響により、ETNの価格が下落する、または無価値となる可能性(信用リスク)があることには留意が必要です。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が販売を目的として作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等を必ずご確認のうえ、最終的な投資判断はご自身で行ってください。
●投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。外貨建資産の場合は為替変動リスクもあります。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成していますが、その正確性、完全性、特定の目的への適合性を保証するものではありません。記載内容は作成日現在のものであり、予告なく変更される場合があります。また、過去の実績は、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
●投資信託は預金等ではないため、元本および利回りの保証はなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料の内容は、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を目的としたものではありません。
●当資料に掲載されている内容に関する著作権その他の知的財産権は、原則として、当社、ピクテ・グループまたは正当な権利者に帰属します。無断での使用、複製、転載、改変、翻訳、配布等は禁止されています。マーケット・データのご利用に関する詳細は、当社ウェブサイト 「会社情報」の「運用・方針等」内の「マーケット・データ利用規約」をご参照ください。