投資信託で金に投資する場合、金現物と比べ税制面、保有面での手軽さが特徴

■  金への主な投資手段と特徴

金への投資を行う主な手段には、「現物への投資」と、金価格に連動する投資信託やETFなどの「ファンドへの投資」があります。以下の図は主な特徴や相違点についてまとめたものです。個人の状況やニーズに応じてメリット・デメリットとなる項目があるため、一概に優劣を示すことはできませんが、現物であれば貴金属としての金の輝きを手元で実感できるほか、ファンドであればNISA非課税枠の活用が可能^注1であることや、税制面、保有面での手軽さが特徴であるといえます。また、投資信託「ピクテ・ゴールド」には、米ドル・円の為替変動リスクを抑制する「為替ヘッジあり」の選択肢があります。

■  金価格に連動するファンド（投資信託・ETF）と金現物（金地金）の違い

金現物に投資する場合、金を売却した際の譲渡益は給与所得と合算され総合課税の対象となり、譲渡所得（他に対象となる譲渡益を含む）が年間50万円を超える場合は確定申告が必要です。一方で、ファンドの場合、特定口座（源泉徴収あり）にて発生した譲渡益は確定申告が不要であるほか、NISAも活用できるため、金現物と比べ税制面、保有面での手軽さが特徴です。

■  金現物の価格算出のイメージ

金価格は1トロイオンス当たりの価格（米ドル）で表示されます（１トロイオンス＝31.1035ｇ）。現物取引の際、日本では一般的に「1グラム当たり」の「日本円」で金価格が算出されます。

■  ETFと投資信託の違いと流動性リスク

ETFは金融商品取引所に上場している投資信託で、一般的な（非上場の）投資信託に比べて信託報酬が低い傾向にあります。また、ETFは上場しているため、取引所の取引時間内であればリアルタイムでの売買が可能です。ただし、取引所での需給によってETFの取引価格は変動します。ETFでも投資信託と同様に基準価額（1口あたり純資産額、NAV）が算出されますが、実際に売買できる金額（取引価格）は取引所での需給によって変動するため、基準価額との乖離が生じることがあります（市場での売買が極端に少ない場合などに希望した値段や数量で売買できないリスクを「流動性リスク」と言います）。

一方で、投資信託は1日1回、毎営業日に委託会社が公表する基準価額で売買（設定/解約）が行われます。

■  金価格に連動するETFと投資信託の比較

金投資の手段となるETF（以下、金ETF）や投資信託は、特定の金価格に連動するように設計されています。金価格に連動させる手段には、それぞれ金の現物を保有するものと、金先物取引を活用するものがあります。また、金価格に連動する投資信託の中には金ETFを投資対象とするものがあります。

■  金投資と為替ヘッジについて

前述のとおり、金は１トロイオンス（約31.1グラム）あたりの米ドル建てで価格が表される、外貨建て資産です。そのため、金に投資を行う際には米ドル建ての金の価格変動リスクに加えて米ドル・円の為替変動リスクにも留意する必要があります。

外貨建て資産に投資する際の為替の変動による影響を抑えるために行う手段には、為替ヘッジがあります^注13。なお、為替ヘッジを行うに際には為替ヘッジ「コスト」の支払い、もしくは為替ヘッジ「プレミアム」の受け取りが生じます。

近年、為替ヘッジを活用した場合の投資リターンは、日米金利差の拡大に伴う為替ヘッジコスト負担の増加や円安・米ドル高局面での為替差益の獲得機会の逸失により、為替ヘッジを行わない場合と比較して劣後しましたが、円高・米ドル安の場面では、為替ヘッジを活用した場合の優位性が示されました。

米ドル・円の為替市場は日米金利差以外にも多様な要因が複雑に作用し変動することから、目先の米ドル・円の見通しには不透明感が残ります。そのような環境下において、為替変動によるリターンへの影響を抑制した資産運用や、運用ポートフォリオにおける通貨分散を図りたい場合などには為替ヘッジの活用が有効な手段になると考えられます。

※ピクテ・ゴールドは「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」の2ファンドからお選びいただけます。