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投資戦略~バリュー株式を選好し、債券への投資機会を検討
2021/04/22

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概要

株式部分では引き続きバリュー株式戦略を選好するものの、景気回復を先取りする動きが次第に鈍る可能性を考慮し、景気動向に左右されづらいディフェンシブな株式戦略への分散を検討します。
また債券部分では、米国の長期金利の上昇に一服感が出てくれば、債券の投資妙味が高まると見ており、長期金利の動向次第では、債券の組入れ比率を引上げる予定です。



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3月の運用状況:-0.39%の下落となりました

クアトロの2021年3月31日の基準価額は、前月末比で-47円(-0.39%)の12,044円となりました(図表1参照)。

図表1:基準価額の推移
日次、期間:設定日(2013年12月12日)~2021年3月末

※クアトロの基準価額は、実質的な信託報酬等控除後、また換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

 

基準価額の変動要因:株式と債券はプラスだが、オルタナティブはマイナス

2021年3月の基準価額変動要因は、株式や債券がプラス要因となった一方で、オルタナティブや先物・オプションがマイナス要因となりました。


図表 2:組入資産の変動要因
月次、期間:設定日~2021年3月末

※注釈、出所等は最終頁をご参照ください。

 

今月の投資行動の振り返り

 

今後の見通し


株式部分では引き続きバリュー株式戦略を選好するものの、景気回復を先取りする動きが次第に鈍る可能性を考慮し、景気動向に左右されづらいディフェンシブな株式戦略への分散を検討します。
また債券部分では、米国の長期金利の上昇に一服感が出てくれば、債券の投資妙味が高まると見ており、長期金利の動向次第では、債券の組入れ比率を引上げる予定です。

 

資産配分比率決定の分析ポイント:4つの柱

 

1)マクロ経済分析~グローバル経済の回復にも弾みがつきつつある

ピクテの景気循環指数は、米国の力強い景気回復を受け、グローバル経済の回復にも弾みが付きつつあることを示唆しています。また、力強い経済成長はインフレ圧力を強めることが予想されますが、物価の上昇は緩やかなものに留まるものと思われます。また、中国経済は、力強く回復を続けており、2021年の実質GDP成長率予想を1%上方修正し、10.5%としています。


図表 3:主要国及び地域のGDP成長率実績とピクテ予想
前年比、%

※市場予想は2021年3月11日時点のブルームバーグの市場予想を使用。
出所:ピクテ・アセット・マネジメント

 

2)流動性(資金動向)~一部の中央銀行は金融引き締めに転じつつある


ピクテの流動性指標は、世界の中央銀行が総じて十分な金融刺激策を継続する一方で、一部の中央銀行は金融引き締めに転じつつあることを示唆しています。これに対し、足元の米国の流動性の状況は、今のところ、リスク性資産にとっての追い風となっていると考えています。

図表 4:主要国・地域の中央銀行および民間の流動性フロー
2021年3月時点、6ヵ月移動平均、対名目GDP

出所:ピクテ・アセット・マネジメント

 

3)バリュエーション(相対的価値分析)~グローバル株式は特に割高な水準に

ピクテのバリュエーション指標はリスク性資産に対する割高感を示唆しており、特にグローバル株式は、弊社モデルでは、過去20年のバリュエーションレンジの中では9パーセンタイル(0~100=割高~割安)と特に割高な水準に達しています。

図表 5:各資産のバリュエーション、過去平均(20年)から見た水準
2021年3月18日時点


※株式:株価純資産倍率(PBR)、12ヵ月先株価収益率(PER)、一株あたり利益トレンドベース株価収益率(PER)、株価売上高倍率(PSR)、ERP(先進国のみ)  現金および債券:利回りー名目GDPトレンド  商品:ブルームバーグスポット価格インデックス/世界インフレ率  通貨:PPPからのかい離  金:スポット価格/米国消費者物価指数  価連動債:利回りー実質GDP成長率  現地通貨建て新興国債券:利回りー消費者物価指数などをもとに算出。
出所:ピクテ・アセット・マネジメント

 

4)センチメント(テクニカル)(市場参加者動向)~巨額の資金の株式市場への流入を受け、リスク性資産にやや強気な姿勢

ピクテのテクニカル指標は、年初来、巨額の資金が株式市場に流入しており、それが継続するとの見方から、リスク性資産にやや強気な姿勢です。そのようななか、米国長期国債利回りの急上昇が嫌気され、新興国の株式と債券市場から資金が流出し、新興国の株式や債券市場は苦戦を強いられています。

図表 6:ピクテ流動性、センチメントインデックス
日次、期間:2017年12月末日~2021年3月末日

※世界株式:MSCI ACWI 株価指数(ドルベース) ※ピクテ流動性、センチメントインデックスは流動性供給量や世界株式の予想PER等を使用し、ピクテ独自に算出 
出所:ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

 

組入資産の騰落率と変動要因

図表 7:組入資産の変動要因
月次、期間:設定日~2021年3月末

※外貨建ての指定投資信託証券は円換算して騰落率を計算しています(為替レート:対顧客電信売買相場の仲値)です。組入比率は、基準日時点の実質比率(マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該証券の組入比率)です。騰落率は分配金を再投資して計算し、各月末に組入れがある投資信託証券について直近の組入開始日から各月末までの期間の月次の騰落率を表示しています。売買により一旦組入れがなくなった後に再び組入れを開始した場合は、再び組入れる前の期間については騰落率は表示されません。“PGSF”は「ピクテ・グローバル・セレクション・ファンド」の略称です。変動要因の各資産の数値は2020年9月末~2021年3月末に保有の資産の表示しているため、資産クラス別の設定来の合計値は各資産の設定来の変動要因と必ずしも一致しません。マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ・デルタ・ファンドの変動要因は主な投資対象の先物・オプションに含まれます。※出所、注釈等は最終頁もご参照ください。

 

組入資産の構成比

図表 8:組入資産の構成比
2021年3月末

※注釈、出所等は最終頁をご参照ください。

 

組入資産の構成比と円資産比率

図表 9:資産配分比率の推移
月次、期間:設定日~2021年3月末

※注釈、出所等は最終頁をご参照ください。

 

図表 10:円資産比率の推移(概算値)
月次、期間:設定日~2021年3月末

※注釈、出所等は最終頁をご参照ください。

ファンドの特色

 

参考データ

出所:リフィニティブ・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
【注釈】
※変動要因は月次ベースおよび設定来の基準価額の変動要因です。※変動要因はマザーファンドの組入ファンドの価格変動を基に委託会社が作成し参考情報として記載しているものです。項目(概算値)ごとに円未満は四捨五入しており、合計が一致しない場合があります。
※信託報酬等は、当ファンドの信託報酬や信託事務に要する諸費用等を含みます。その他には、当ファンドで直接行われる為替予約取引の要因等を含みます。
※記載の変動要因はマザーファンドの組入比率とマザーファンドの組入ファンドの価格変動および組入比率から算出した組入ファンド別の要因分析を主な投資対象ごとに集計したものです。したがって、組入ファンドの管理報酬等や、為替変動要因、ヘッジコスト、ヘッジ比率の変動による要因等は各投資対象に含まれます。また、マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ・デルタ・ファンドの要因は先物・オプションに、短期金融商品等を主な投資対象とするファンドの要因は、その他に含めています。
※基準価額は信託報酬等控除後です。信託報酬率は「手続・手数料等」の「ファンドの費用」をご覧ください。
※円資産の比率は、当ファンドで保有しているコール・ローン等の比率と、円建て資産の比率、為替予約の比率から計算した概算値です。円建て資産の比率は、各投資先ファンドで組入れている円建て資産と各投資先ファンドの実質組入比率から算出しています。為替予約の比率は、当ファンドで直接行う為替予約の比率です。
※構成比は実質比率(マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該資産の組入比率)です。マザーファンドにおける当該資産の組入比率は、各投資先ファンドを主な投資対象によって株式、オルタナティブ、債券、短期金融商品等に分類、集計しています。構成比推移の債券と株式にはマザーファンドの投資先ファンドであるピクテ・デルタ・ファンドの株式先物、債券先物、オプションプレミアムを含めて集計しています。株式先物・オプション、債券先物・オプションにはピクテ・デルタ・ファンドの株式先物、債券先物、オプションプレミアムを含めて集計しています。キャッシュ等には投資先ファンドで保有する現金等の比率を含みません。


●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
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●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。

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