プレアロ|足元の基準価額について

2026年03月23日

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 ●2026年3月以降、イラン情勢の深刻化・長期化懸念を背景に、世界の金融市場は不安定な動き。こうした市場動向を背景に、当ファンドの基準価額は下落

●イラン情勢を巡る不確実性が急速に高まっていることを警戒しつつ、柔軟な投資スタンスと機動的なポートフォリオ・リバランスが重要と考える



2026年3月以降の基準価額動向|株式・債券・金の下落の影響を受ける

足元の世界の金融市場は、イラン情勢の深刻化・長期化懸念を背景に不安定な動きとなっています。

2026年2月28日、米国とイスラエルがイランに対して軍事攻撃を開始し、イランの最高指導者ハメネイ師と複数の高官が死亡しました。これに対してイランは、湾岸諸国への攻撃のほかホルムズ海峡を事実上封鎖しました。米国は、ホルムズ海峡の航行安全確保と追加作戦を視野に数千人規模の増派と艦艇増強を進める一方、イランも徹底抗戦の構えを崩していないことから、事態の深刻化・長期化が懸念されています。

この影響で原油をはじめとするエネルギー価格は急騰し、世界的にインフレ率の再上昇懸念が強まりました。企業のコスト増加や家計の購買力低下を通じて景気の減速が意識され、投資家心理が冷え込んでいます。また、米国では、当初期待されていた利下げ観測が後退し、金利上昇とともに米ドルが上昇したことから、株式、債券、金のいずれの資産にも売り圧力がかかりました。

こうした市場動向を受けて、2026年3月以降19日までで、当ファンドの基準価額は-2.8%となりました。



運用チームの見解 ~イラン情勢を巡る不確実性が急速に高まっていることを警戒しつつ、柔軟な投資スタンスと機動的なポートフォリオ・リバランスが重要と考える~

運用チームでは、イラン情勢を巡る不確実性が急速に高まっていることに警戒しています。市場においても、こうした情勢が長期化するとの懸念が織り込まれつつあります。一方、足元の地政学リスクは徐々にではあるものの後退していくという前提を維持しています。

しかしながら、今後は市場ボラティリティの上昇や、レバレッジ解消の売りが広がるリスクも想定せざるを得ません。このように先行きの見通しが立てにくい局面では、柔軟な投資スタンスと機動的なポートフォリオ・リバランスが重要になると考えています。

株式については、現状では大きな価格変動のリスクを意識しつつも、相場動向を見極めながら、株式比率を引き上げることも検討したいと考えています。世界の株式市場のセンチメント(特に米国)は短期的に売られ過ぎの局面にあるとみられ、今後の反発局面が訪れた際には、そのリバウンドの恩恵を逃さないよう留意する必要があると判断しています。

債券については、引き続き弱気な見方を維持しています。インフレリスクが大きく意識される中で、世界的に利下げ観測が後退し、利上げ圧力が高まりつつある状況では、株式・金と比較して債券をポートフォリオに組み入れる確信度は低下しています。

金については、株式・債券との低い相関性に加え、インフレヘッジや地政学リスクヘッジの機能を持つことから、ポートフォリオ分散の観点で引き続き重要な役割を果たすとみています。よって、ポートフォリオにおいて金は、中長期に分散投資における重要かつ戦略的アセットクラスであるとの位置づけには変わりがありません。

足元は、急上昇後のCorrection Phase (価格が調整する局面)とConsolidation Phase (価格がレンジ内で推移し横ばいとなる段階)を通過する最中にあり、市場が現在の金の価格水準を再評価するのに時間を要する可能性が高いとみています。金価格のボラティリティがさらに上昇すると判断する場合、組入比率の引き下げも検討する可能性がありますが、現時点では、金に対して前向きな見方に変化はありません。

資産クラスを横断的に見た場合、株式ではインフラ関連、債券では米国物価連動国債、商品では金を重視することで、インフレショックに対するヘッジを強めたポートフォリオを構築しています。

※上記の見解は、資料作成時点のものであり、今後の市場環境の動向によって変更される場合があります。



●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が販売を目的として作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等を必ずご確認のうえ、最終的な投資判断はご自身で行ってください。
●投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。外貨建資産の場合は為替変動リスクもあります。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成していますが、その正確性、完全性、特定の目的への適合性を保証するものではありません。記載内容は作成日現在のものであり、予告なく変更される場合があります。また、過去の実績は、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
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お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。



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