当ファンドの運用チームによるマーケットの振り返りおよび今後の見通しをご紹介します。

マーケット・レビュー

金価格は3月にかけて幅広い売りが出た局面があったものの、2026年1-3月期を通じて総じて堅調に推移しました。

1月下旬には、米連邦準備制度理事会（FRB）の人事を巡る動きや金融引き締め観測の強まりを背景に、過去最高値圏からいったん調整する場面がみられましたが、2月には米国の関税政策を巡る司法判断を受けて持ち直しました。

その後も、中東情勢の緊張の高まりや通貨価値の低下への懸念、FRBの独立性を巡る不透明感、貿易摩擦などに加え、各国中央銀行による金の購入や中国投資家による根強い需要が金市場を下支えしました。

一方、2月末に中東で紛争が勃発して以降は金価格が株式市場と同様の動きを示す局面もみられ、原油価格とは逆方向に推移しました。エネルギー価格の高騰によりインフレ懸念が高まる中で、利下げ期待は後退し米ドル高が進行しました。

また、金融市場全体で流動性のひっ迫に伴い価格の変動性が高まり、投資家が保有資産の換金を迫られる中で、金も売却の対象となりました。

こうした環境下で、一部の新興国では通貨防衛を目的として金を売却する動きがみられ、金連動型上場投資信託（ETF）からは、2026年1-3月期を通じて資金流出が続きました。

もっとも、価格下落局面では現物の金地金やコインに対する個人投資家の強い需要がみられ、一定の下支え要因となりました。

今後の見通し

今後については、中東での紛争の長期化やそれに伴うエネルギー供給不安が続いた場合、金市場は短期的に不安定な推移となる可能性があります。加えて、インフレ懸念が継続しているうえ、FRBをはじめとする主要中央銀行の金融政策が利上げ方向に転じるという観測は金価格の重荷となり得ます。

また、通貨安やエネルギー価格上昇への対応として、中央銀行が金の購入ペースを緩めたり、一部売却に動いたりするのではないかとの警戒感もあります。

金は一般に金利と逆方向に動く傾向があるため、米国の金利動向は引き続き重要な変動要因となります。一方で、これまで金価格を下支えしてきた中長期的な要因は、大きく損なわれていないと考えられます。米国の政策運営や関税を巡る不確実性、FRBの独立性に対する懸念、各国の政治的な不透明感、地政学的リスクの高まり、そして世界的な債務拡大といった状況は、引き続き金を戦略的な資産として保有する動きを後押しする可能性があります。