- Article Title
- ポラリス|2025年1月の運用状況と今後の見通し
足元の世界経済は、引き続き米国経済が世界全体を下支えする形で底堅い環境が続くものと考えます。そうした中、米国トランプ政権の経済政策による世界経済への影響に対する警戒感などを背景に市場のボラティリティが高まる可能性は否定できず、また足元の市場に織り込まれている米連邦準備制度理事会(FRB)の2025年以降の利下げ余地が政策次第で縮小する可能性があるため、想定される様々なテールリスクに一定の配慮が必要であると考えます。
こうした認識に基づき、引き続きバランスを重視したポートフォリオを維持しています。
2025年1月の基準価額の推移
2025年1月31日のポラリスの基準価額は、前月末比314円上昇(+1.8%)の17,798円となりました。
運用状況
2025年1月は、トランプ大統領が就任早々の関税発動を見送り、日銀が利上げに踏み切る中、世界株式、世界国債、金は共に上昇(現地通貨ベース)した一方、為替はドルやユーロに対して円が上昇しました。
当ファンドの資産配分比率
ポラリスは、株式、債券、金の組入比率の変更だけでなく、株式部分、債券部分それぞれが、特徴の異なる複数のファンドを投資対象としており、投資先ファンドの比率を変更することで、投資環境にあった細やかな運用を行っています。2025年1月は、株式、債券の組入比率を引き下げ、金、キャッシュ・短期金融商品等を引き上げました。
主な投資行動と振り返り
ポラリスでは、2025年1月現在、株式、債券、金それぞれの組入比率を30%強としています。また円資産比率(円建て資産と円ヘッジの比率)は、2024年9月以降、50%超で推移しており、為替変動の影響を軽減しています。
運用チームの着眼点
・世界経済は、引き続き米国経済が世界全体を下支えする形で底堅い環境が続く
・米国トランプ政権の経済政策による世界経済への影響に対する警戒感などを背景に市場のボラティリティが高まる可能性には注意
・足元の市場に織り込まれている米国の2025年以降の利下げ余地が政策次第で縮小する可能性にも配慮
設定来の基準価額の推移
2025年1月31日のポラリスの基準価額は17,798円となり、設定来で+78.0%(年率+13.3%)上昇しています。
基準価額変動要因分析
基準価額の変動要因の内訳は、1)~3)市場要因(価格、金利、信用力等の変化による株式、債券、金の変動要因)、4)為替要因、5)分配金要因、および、6)その他です。
ポラリスと主要資産のリスク・リターン特性
ポラリスの設定来の年率のリスク(標準偏差)とリターンはそれぞれ9.8%、13.3%となっています。
ポラリスと主要資産のパフォーマンス比較
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が販売を目的として作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等を必ずご確認のうえ、最終的な投資判断はご自身で行ってください。
●投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。外貨建資産の場合は為替変動リスクもあります。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成していますが、その正確性、完全性、特定の目的への適合性を保証するものではありません。記載内容は作成日現在のものであり、予告なく変更される場合があります。また、過去の実績は、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
●投資信託は預金等ではないため、元本および利回りの保証はなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料の内容は、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を目的としたものではありません。
●当資料に掲載されている内容に関する著作権その他の知的財産権は、原則として、当社、ピクテ・グループまたは正当な権利者に帰属します。無断での使用、複製、転載、改変、翻訳、配布等は禁止されています。マーケット・データのご利用に関する詳細は、当社ウェブサイト 「会社情報」の「運用・方針等」内の「マーケット・データ利用規約」をご参照ください。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。