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ポラリス|3周年を迎えたポラリスの設定来の振り返り~基準価額は3年間で40%超上昇
2023/07/05

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概要

●3周年を迎えたポラリス、設定来で+40.1%上昇
●設定来の資産配分推移|設定後、株式と金を概ね半分ずつ保有、2022年12月から債券の組入れを開始
●基準価額変動要因|設定来では、株式、金、為替が基準価額の上昇に寄与



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3周年を迎えたポラリス、設定来で+40.1%上昇

市場環境に応じて、魅力的なリスクプレミアムが期待できる資産を選択し投資するポラリスは、2023年6月26日に運用を開始して3周年を迎えました。

2023年6月26日のポラリスの基準価額は14,007円となり、設定来で+4,007円(騰落率は+40.1%)と大きく上昇しています(図表1参照)。また暦年ベースでみても、毎年プラスのリターンを上げてみます。

 

本レポートでは、設定来の資産配分の推移や基準価額の動向など運用状況を振り返りながら、ポラリスの特性について説明します。

注 リスクプレミアムとは、リスク資産の期待リターンにおいて価格変動リスクの対価とみなされる部分のことを意味し、無リスクの資産に対して期待するリスク資産のリターンの上乗せ分を指します。

 

設定来の資産配分推移|設定後、株式と金を概ね半分ずつ保有、2022年12月から債券の組入れを開始

市場環境に応じて、魅力的なリスクプレミアムが期待できる資産を選択し投資するファンドであるポラリスは、世界的に低金利環境にあったことから、設定から2022年12月の月中までは債券は組入れず、相対的な魅力の高い株式と金を概ね半分ずつ保有してきました(図表2参照)。(2022年9月には、市場環境の不透明感が高まる中、一時、キャッシュ・短期金融商品等の比率を高めました。)

しかし2022年を通じて、世界的に高進するインフレへの対応のため、各国・地域の主要中央銀行による積極的な利上げなどが影響し、欧米の国債利回りが大きく上昇(価格は下落)し、債券の相対的な魅力が徐々に高まってきたことから、2022年12月に基本資産配分を変更し、債券の組入れを開始しました。

なお、2023年5月末時点の組入比率は、株式40.1%、金43.1%、債券14.9%、キャッシュ・短期金融商品等1.9%となっています。

 

基準価額変動要因|設定来では、株式、金、為替が基準価額の上昇に寄与

ポラリスの設定来(3年間)の基準価額の変動要因をみると、株式、金、為替がプラス要因に、2022年12月に組入れを開始した債券は小幅ながらマイナス要因となっています。

2020年は、新型コロナウイルスの感染が世界的に拡大し、都市封鎖などにより世界経済の不透明感が高まる中、各国・地域の政府、中央銀行が積極的な景気支援策を実施したことを受けて、ポラリスの設定以降は株式市場は堅調な推移となり、株式は基準価額にとってプラス要因となりました。また金については新型コロナウイルス感染拡大などを背景とした先行き不透明感の高まりを受けて、2020年8月初めにかけて価格が急騰したことから、プラス要因となりました。一方、為替は小幅なマイナス要因となりました。

2021年は、長期金利の上昇や米ドルの上昇により、金利を生まず、米ドルの代替資産と見なされることの多い金の相対的な魅力が低下したことから、金は価格が下落し、基準価額のマイナス要因となりました。一方、株式は各国・地域の政府、中央銀行による景気支援策や、新型コロナウイルスのワクチン接種の拡大を背景とした景気回復期待などから上昇し、基準価額のプラス要因となりました。為替は、10月以降、インフレの高進により米国が近いうちに利上げに転じるとの見方が強まる中、米ドルが対円で上昇したことなどが影響し、基準価額のプラス要因となりました。

2022年は、世界的に株式、債券が下落するという厳しい運用環境となりましたが、ポラリスは金を組入れていたことや、為替要因の寄与により、基準価額が上昇しました。世界的なインフレ高進を受けて主要中央銀行の多くが積極的な利上げを実施する中、株式や債券は軟調な動きとなり、基準価額のマイナス要因となりました。金については、米国の積極的な利上げや米ドル高などが下落要因となった一方、ロシアのウクライナ侵攻など地政学リスクの高まりなどが上昇要因となり、米ドルベースで上昇し、基準価額のプラス要因となりました。また為替は、主要中央銀行の多くが積極的な利上げを実施する中、日銀が緩和的な金融政策を継続したことから、主要通貨に対して大幅な円安となり、プラス要因となりました。

2023年は、株式はインフレ率の低下を受けて欧米の利上げサイクルが終わりに近づいているとの見方が強まったことなどから上昇し、基準価額のプラス要因となっています。金は欧米の金融不安などを受けて価格が上昇しプラス要因となっています。為替は日本が緩和的な金融政策を維持していることなどから円が主要通貨に対して下落し、プラス要因となっています。一方、債券は小幅ながら基準価額のマイナス要因となっています。

 

コロナ禍に運用を開始し、3年が経過したポラリスは、設定来(2023年6月26日まで)で基準価額が+40.1%上昇するなど堅調なパフォーマンスを上げることができました。引き続き、各資産の相対的なリスクプレミアムの魅力度を精査しながらポートフォリオのアロケーションを行っていきます。

 



●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
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投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。

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