- Article Title
- ポラリス|基準価額の動きの特徴~相対的な下値耐性の高さ
金価格の調整などが影響し、ポラリスの基準価額は2026年2月2日、3日の2日間で-4.4%の下落に。ただし過去実績では、調整後、長期間を要せず基準価額は回復。
ポラリスの基準価額は2026年2月2日、3日の2日間で-4.4%の下落、過去3年間で比較的大きな調整を2回経験
ポラリスの基準価額は、金価格の調整などが影響し、2026年2月2日、3日の2日間で-4.4%と比較的大きく下落しました。過去3年間(2023年2月13日~2026年2月13日)を振り返ると、ポラリスの基準価額は、直近の高値から5%を超える下落を2回経験しています(図表1参照)。1回目は2024年7月11日~8月6日(期間①)の-12.0%、2回目は2025年2月14日~4月8日(期間②)の-7.5%でした。
1回目(期間①) 米国の労働市場の減速や景況感の悪化を示す経済指標の発表などを受けて、米国の景気後退懸念が高まる中で株式市場が下落し、為替市場では7月上旬の1米ドル=161円台から8月上旬に144円台へと大幅な円高・ドル安となったことが、基準価額の下落要因となりました。
2回目(期間②) 米国の景気減速懸念が高まる中で、米トランプ大統領による関税政策の発表を受けて、株式市場が下落、為替市場でも主要通貨に対して円高が進んだことから、基準価額の下落が大きくなりました。
両期間(期間①、②)ともに、短期間に基準価額が比較的大きく下落しましたが、期間①は191日間で、期間②は65日間で下落前の水準まで回復しています。
ポラリスは、設定来でみると、1年間保有した場合、株式や債券、金を単体で保有するよりも、下落した場合の下落率を抑えられた
次に、設定来でポラリスを1年間保有した場合の騰落率をみると、最小値は-1.8%なっており、株式や債券、金などを単体で保有するよりも下落率が抑えられていることがわかります(図表2参照)。ポラリスは、設定来、市場環境に応じて資産配分を大きく変更しながら、株式、債券、金に分散投資をしてきました(債券は2022年12月より組み入れを開始)が、このことが1年間保有した場合の騰落率の最小値をほかの資産よりも抑えることに寄与したと考えられます。
また1年間騰落率の平均値をみても、ポラリスは、金や世界株式は下回っているものの、+13.4%と比較的高い水準となっています。
足元、調整が見られた金に加え、株式・債券・為替といった金融市場全般で価格変動が大きくなっており、ポラリスの基準価額も当面、変動が大きくなる可能性があると考えます。
一方で、設定来約5年半の運用実績を見ると、ポラリスは基準価額が比較的大きく下落した局面でも、長期間を要せずに回復してきました。また、1年間保有した場合の騰落率を比較すると、主要資産に比べて下落幅(最小値)が抑えられる傾向が確認されています。
ポラリスでは引き続き、中長期的に見た各資産の相対的なリスクプレミアム注の魅力度を精査しながら株式、債券、金で分散投資を行うことで、価格変動を抑えながら、効率性の高い運用を目指していきます。
注 リスクプレミアムとは、リスク資産の期待リターンにおいて価格変動リスクの対価とみなされる部分のことを意味し、無リスクの資産に対して期待するリスク資産のリターンの上乗せ分を指します。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。