- Article Title
- ポラリス|2026年2月の運用状況と今後の見通し
主要中央銀行の利下げサイクルには終焉の兆しが見られるほか、AI(人工知能)関連投資の収益性への疑念なども意識され、市場のボラティリティは上昇することが警戒されています。
当面の間は米連邦準備制度理事会(FRB)のバランスシート政策などを通じた流動性供給が市場の下支えとなることが期待される中、イラン情勢などによる不安材料に加えて米国中心に株式市場の割高感に一定の配慮をすべく、株式全体の組入比率を一部引き下げた資産配分を維持しています。同様に、値動きの幅が大きくなってきている金についても、ポートフォリオのバランスを重視する目的で組入比率を一部引き下げた状態を継続しています。一方で債券については、ポートフォリオ分散の向上を目的として一部組入比率を引き上げた資産配分としています。為替については、当月は円資産比率を一部引き下げたものの、市場の円高リスクに配慮すべく円資産比率を引き上げた水準を維持する方針です。
その上で、株式部分では新興国株を選好、債券部分でも新興国債券への強気スタンスを継続します。金については、足下の急激な値動きに対応すべく組入比率を一時的に削減したものの、中長期に見た強気姿勢に変わりなく、また戦略的なアセットクラスの位置づけに変わりありません。
2026年2月の基準価額の推移
2026年2月27日のポラリスの基準価額は、前月末比9円下落(-0.04%)の24,070円となりました。
運用状況
2026年2月は、現地通貨ベースでは、新興国株式、米ドル建て新興国国債、世界株式、世界国債が上昇しました。一方、金は下落しました。また為替は、円が米ドル、ユーロに対して下落しました。
当ファンドの資産配分比率
当ファンドは、株式、債券、金の組入比率の変更だけでなく、株式部分や債券部分においても、それぞれ特徴の異なる複数のファンドを選別しており、投資環境に応じたきめ細やかな運用を行っています。2026年2月現在は、株式を36%程度、金を32%程度、債券を27%程度、組入れています。
主な投資行動と振り返り
2026年2月は、金、キャッシュ・短期金融商品等の組入比率を引き下げ、債券、株式を引き上げました。また円資産比率(円建て資産と円ヘッジの外貨建て資産比率)は、2026年2月末時点で56%としています。
運用チームの着眼点
• 主要中央銀行による利下げサイクルには終焉の兆しが見られる
• AI(人工知能)関連投資の収益性への疑念なども意識され、市場のボラティリティ上昇が懸念
• イラン情勢なども不安材料
• 一方、米連邦準備制度理事会(FRB)のバランスシート政策などを通じた流動性供給は市場の下支え要因に
設定来の基準価額の推移
基準価額変動要因分析
ポラリスと主要資産のリスク・リターン特性
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が販売を目的として作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等を必ずご確認のうえ、最終的な投資判断はご自身で行ってください。
●投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。外貨建資産の場合は為替変動リスクもあります。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成していますが、その正確性、完全性、特定の目的への適合性を保証するものではありません。記載内容は作成日現在のものであり、予告なく変更される場合があります。また、過去の実績は、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
●投資信託は預金等ではないため、元本および利回りの保証はなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料の内容は、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を目的としたものではありません。
●当資料に掲載されている内容に関する著作権その他の知的財産権は、原則として、当社、ピクテ・グループまたは正当な権利者に帰属します。無断での使用、複製、転載、改変、翻訳、配布等は禁止されています。マーケット・データのご利用に関する詳細は、当社ウェブサイト 「会社情報」の「運用・方針等」内の「マーケット・データ利用規約」をご参照ください。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。