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投資戦略~リスク資産にやや強気のスタンスを継続
2021/06/30

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概要

世界経済は引き続き良好であり、特にワクチン接種が進む英国やユーロ圏経済に勢いが見られます。反面、米国を中心とした物価上昇には警戒を要するものの、現時点では一時的な要因によるものが多く、米連邦準備制度理事会(FRB)が拙速な金融政策の変更を行わなければ、リスク資産への影響は限定的と思われます。
こうした認識に基づき、リスク資産に対してやや強気である現状のスタンスを継続しつつ、引き続き米国の物価や金融政策の動向を注視していく方針です。



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5月の運用状況:5月末の基準価額は前月末比で0.4%上昇しました

クアトロの2021年5月31日の基準価額は、前月末比で+48円(+0.4%)の12,237円となりました。

図表 1:基準価額の推移
日次、期間:設定日(2013年12月12日)~2021年5月末

※クアトロの基準価額は、実質的な信託報酬等控除後、また換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

 

基準価額の変動要因:株式、オルタナティブ、債券がプラス要因に

2021年5月の基準価額変動要因は、株式、オルタナティブ、債券がプラス要因となった一方で、先物・オプションがマイナス要因となりました。

図表 2:基準価額の変動要因
月次、期間:設定日(2013年12月12日)~2021年5月末

※出所、注釈等は最終頁をご参照ください。

 

今月の投資行動の振り返り

 

今後の見通し

世界経済は引き続き良好であり、特にワクチン接種が進む英国やユーロ圏経済に勢いが見られます。反面、米国を中心とした物価上昇には警戒を要するものの、現時点では一時的な要因によるものが多く、米連邦準備制度理事会(FRB)が拙速な金融政策の変更を行わなければ、リスク資産への影響は限定的と思われます。

こうした認識に基づき、リスク資産に対してやや強気である現状のスタンスを継続しつつ、引き続き米国の物価や金融政策の動向を注視していく方針です。

 

資産配分比率決定の分析ポイント:4つの柱

 

1)マクロ経済分析~経済成長率の鈍化とインフレ圧力が継続か

ピクテの景気循環指標は、年後半のGDP(国内総生産)成長率の鈍化とインフレ圧力の継続を示唆しています。中国では景気減速を示唆する指標の発表が相次ぎ、4月の鉱工業生産および建設活動指数がコロナショック以前の3年間(2017年~2019年)の平均を下回りました。また、新興国では物価上昇が鮮明となっています。

図表 3:主要国・地域のGDP成長率実績とピクテ予想
前年比、%

※市場予想は2021年5月19日時点のブルームバーグの市場予想を使用。
出所:ピクテ・アセット・マネジメント

2)流動性分析~流動性供給の縮小開始の時期に留意

ピクテの流動性指標は、中央銀行による流動性供給が、引き続き、リスク性資産の支援要因となる状況を示唆しています。図表4は主要国・地域の中央銀行の流動性フロー(6ヵ月移動平均、対名目GDP)の推移を示したもので、コロナ・ショック以降の各中央銀行の積極的な流動性供給が過去の平均的な水準を大きく上回り、各種資産クラスの価格形成に大きな追い風となっていることを示しています。

しかし、金融市場が、この先どれほどの期間、中央銀行による流動性供給に頼ることができるのかは定かではありません。中国人民銀行(中央銀行)は既に金融引き締めに転じています。一方、FRBは巨額の財政刺激策、金融システムに滞留する余剰資金、消費者の先取り需要などへの対応に追われていますが、早期に小幅の流動性供給の縮小を行うのか、2021年末から2022年初にかけてより大規模な流動性供給の縮小を行うのかの選択を早晩迫られることになると考えます。

図表 4:主要国・地域の中央銀行の流動性フロー
2021年5月時点、6ヵ月移動平均、対名目GDP

出所:ピクテ・アセット・マネジメント

3)バリュエーション(相対的価値)分析~株式に引き続き割高感

ピクテのバリュエーション指標は、株式に割高感が見られることを示唆しています。株式の益利回りと債券利回りの格差(イールドギャップ)は2008年以降で見ると相対的に縮小した水準にあり、ピクテの「株式バブル指数」はITバブル時の1999年ならびにリーマンショック前の2007年に付けた水準に迫っています。

図表 5:各資産のバリュエーション、過去平均(20年)から見た水準
2021年5月21日時点

※株式:株価純資産倍率(PBR)、12ヵ月先株価収益率(PER)、一株あたり利益トレンドベース株価収益率(PER)、株価売上高倍率(PSR)、ERP(先進国のみ) 現金および債券:利回りー名目GDPトレンド 商品:ブルームバーグスポット価格インデックス/世界インフレ率 通貨:PPPからのかい離 金:スポット価格/米国消費者物価指数 物価連動債:物価連動債利回りー実質GDP成長率 現地通貨建て新興国債券:利回りー消費者物価指数などをもとに算出。
出所:ピクテ・アセット・マネジメント

4)センチメント(テクニカル)分析~米国の物価連動国債への資金流入継続が市場のインフレ懸念を反映か

ピクテのテクニカル指標は、季節要因から株式と比較して債券を選好しています。一方、直近の調査からは、投資家が米国株式の持ち高を調整したことが明らかとなっており、株式市場の下落余地が限定的であることを示唆しています。

資金フロー面では、米国の物価連動国債への資金流入が続いており、市場のインフレ懸念を反映していると見ています。一方で、米国の物価連動国債が買われ過ぎの可能性もあり、今後はインフレ圧力の上昇が織り込まれていない欧州や日本を含んだグローバル物価連動国債により投資妙味があると考えています。

図表 6:ピクテ流動性、センチメントインデックス
日次、期間:2017年12月末~2021年5月末

※世界株式:MSCI ACWI 株価指数(ドルベース)
※ピクテ流動性、センチメントインデックスは流動性供給量や世界株式の予想PER等を使用し、ピクテ独自に算出
出所:ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

基準価額の変動要因(各組入資産の寄与度)と騰落率

図表 7:基準価額の変動要因(各組入資産の寄与度)と騰落率
月次、期間:設定日(2013年12月12日)~2021年5月末

※外貨建ての指定投資信託証券は円換算して騰落率を計算しています(為替レート:対顧客電信売買相場の仲値)。騰落率は分配金を再投資して計算し、各月末に組入れがある投資信託証券について直近の組入開始日から各月末までの期間の月次の騰落率を表示しています。売買により一旦組入れがなくなった後に再び組入れを開始した場合は、再び組入れる前の期間については騰落率は表示されません。変動要因の各資産の数値は2020年12月末~2021年5月末に保有の資産の表示しているため、資産クラス別の設定来の合計値は各資産の設定来の変動要因と必ずしも一致しません。マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ・デルタ・ファンドの変動要因は主な投資対象の先物・オプションに含まれます。※出所、注釈等は最終頁もご参照ください。

 

組入資産の構成比

図表 8:組入資産の構成比
2021年5月末

※出所、注釈等は最終頁をご参照ください。

 

組入資産の構成比と円資産比率

図表 9:資産配分比率の推移
月次、期間:2013年12月末~2021年5月末

※出所、注釈等は最終頁をご参照ください。

図表 10:円資産比率の推移(概算値)
月次、期間:2013年12月末~2021年5月末

※出所、注釈等は最終頁をご参照ください。

 

ファンドの特色

 

出所:リフィニティブ・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
【注釈】
※変動要因は月次ベースおよび設定来の基準価額の変動要因です。
※変動要因はマザーファンドの組入ファンドの価格変動を基に委託会社が作成し参考情報として記載しているものです。項目(概算値)ごとに円未満は四捨五入しており、合計が一致しない場合があります。
※信託報酬等は、当ファンドの信託報酬や信託事務に要する諸費用等を含みます。その他には、当ファンドで直接行われる為替予約取引の要因等を含みます。
※記載の変動要因はマザーファンドの組入比率とマザーファンドの組入ファンドの価格変動および組入比率から算出した組入ファンド別の要因分析を主な投資対象ごとに集計したものです。したがって、組入ファンドの管理報酬等や、為替変動要因、ヘッジコスト、ヘッジ比率の変動による要因等は各投資対象に含まれます。また、マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ・デルタ・ファンドの要因は先物・オプションに、短期金融商品等を主な投資対象とするファンドの要因は、その他に含めています。
※基準価額は信託報酬等控除後です。信託報酬率は「手続・手数料等」の「ファンドの費用」をご覧ください。
※円資産の比率は、当ファンドで保有しているコール・ローン等の比率と、円建て資産の比率、為替予約の比率から計算した概算値です。円建て資産の比率は、各投資先ファンドで組入れている円建て資産と各投資先ファンドの実質組入比率から算出しています。為替予約の比率は、当ファンドで直接行う為替予約の比率です。
※構成比は実質比率(マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該資産の組入比率)です。マザーファンドにおける当該資産の組入比率は、各投資先ファンドを主な投資対象によって株式、オルタナティブ、債券、短期金融商品等に分類、集計しています。構成比推移の債券と株式にはマザーファンドの投資先ファンドであるピクテ・デルタ・ファンドの株式先物、債券先物、オプションプレミアムを含めて集計しています。株式先物・オプション、債券先物・オプションにはピクテ・デルタ・ファンドの株式先物、債券先物、オプションプレミアムを含めて集計しています。キャッシュ等には投資先ファンドで保有する現金等の比率を含みません。

参考データ



●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。

ピクテ・マルチアセット・アロケーション・ファンド



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