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- 2022年2月の運用状況と今後の見通し
2022/03/16
概要
ロシアのウクライナ侵攻を受け、世界経済の不確実性が高まっています。このため、欧州株式を縮小してディフェンシブ性の高い株式に振り向けると同時に、コモディティやゴールドへの配分を引き上げたり、クレジット債から国債に振り向けるなどし、警戒的な投資スタンスを強める方針です。ただし、停戦交渉の進展次第では、リスク資産の比率を機動的に引き上げることも検討してまいります。
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2022年2月28日のクアトロの基準価額は11,881円となり、前月末比で116円下落（-1.0%）しました。なお、2022年2月の月間騰落率は世界株式（円換算）が-1.0%、世界国債（ヘッジあり）が-2.0%となりました（ともに1営業日前ベース）。
基準価額の推移
日次、期間：設定日（2013年12月12日）～2022年2月28日
※基準価額の推移は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。基準価額は1万口あたりで表示しています。クアトロの基準価額は、実質的な信託報酬等控除後、また換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
月間騰落率比較
月次、円ベース、期間：2022年1月末～2022年2月末
※基準価額の推移は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。クアトロの基準価額は、実質的な信託報酬等控除後、また換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
※日本国債：FTSE日本国債指数、世界国債（ヘッジあり）：FTSE世界国債指数（円ヘッジ）、世界国債（ヘッジなし）：FTSE世界国債指数（円換算）、米国ハイイールド債券：ICE BofA米国ハイイールド債券指数（円換算）、世界株式：MSCI全世界株価指数（円換算）、日本株式：TOPIX、日本リート：東証REIT指数
※指数はすべてトータル・リターン・ベース
※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。
出所：ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
クアトロの基準価額は過去1年間（2021年2月末～2022年2月末）では1.7%下落しました。
過去1年間の騰落率比較
月次、円ベース、期間：2021年2月末～2022年2月末
※基準価額の推移は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。クアトロの基準価額は、実質的な信託報酬等控除後、また換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
※日本国債：FTSE日本国債指数、世界国債（ヘッジあり）：FTSE世界国債指数（円ヘッジ）、世界国債（ヘッジなし）：FTSE世界国債指数（円換算）、米国ハイイールド債券：ICE BofA米国ハイイールド債券指数（円換算）、世界株式：MSCI全世界株価指数（円換算）、日本株式：TOPIX、日本リート：東証REIT指数
※指数はすべてトータル・リターン・ベース
※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。
出所：ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
クアトロの設定来の年率のリスク（標準偏差）とリターンはそれぞれ3.3%、2.1%となっています。
クアトロおよび主要な資産のリスク・リターン比較
日次、円ベース、年率、期間：設定日（2013年12月12日）～2022年2月28日
グラフ中の数字はリスク；リターン
※基準価額の推移は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。クアトロの基準価額は、実質的な信託報酬等控除後、また換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
※日本国債：FTSE日本国債指数、世界国債（ヘッジあり）：FTSE世界国債指数（円ヘッジ）、世界国債（ヘッジなし）：FTSE世界国債指数（円換算）、米国ハイイールド債券：ICE BofA米国ハイイールド債券指数（円換算）、世界株式：MSCI全世界株価指数（円換算）、日本株式：TOPIX、日本リート：東証REIT指数
※指数はすべてトータル・リターン・ベース
※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。
※設定来は2013年12月12日～2022年2月28日。
出所：ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
2022年2月は、株式、オルタナティブがプラス寄与となった一方、債券、先物・オプションがマイナス寄与となりました。
基準価額変動要因分析
期間：設定日（2013年12月12日）～2022年2月末、単位：円
※データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。基準価額およびその変動額は1万口あたりで表示しています。
※「2021年年間」の「基準価額（期末）」は2021年年末の基準価額を表します。また、「2021年年間」の「変動額」は2020年年末の基準価額に対して2021年年末の基準価額がどの程度変動したかを表します。なお、「2013年年間」の変動額については設定日（2013年12月12日）の基準価額に対して2013年年末の基準価額がどの程度変動したかを表します。設定来は2013年12月12日～2022年2月28日。
※基準価額は信託報酬等控除後です。信託報酬率は「手続・手数料等」の「ファンドの費用」をご覧ください。
※変動要因は月次ベースおよび設定来の基準価額の変動要因です。設定来の基準価額は基準日現在です。
※変動要因はマザーファンドの組入ファンドの価格変動をもとに委託会社が作成し参考情報として記載しているものです。項目(概算値)ごとに円未満は四捨五入しており、合計が一致しない場合があります。
※信託報酬等は、当ファンドの信託報酬や信託事務に要する諸費用等を含みます。その他には、当ファンドで直接行われる為替予約取引の要因等を含みます。
※記載の変動要因はマザーファンドの組入比率とマザーファンドの組入ファンドの価格変動および組入比率から算出した組入ファンド別の要因分析を主な投資対象ごとに集計したものです。したがって、組入ファンドの管理報酬等や、為替変動要因、ヘッジコスト、ヘッジ比率の変動による要因等は各投資対象に含まれます。また、マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ･デルタ・ファンドの要因は先物･オプションに、短期金融商品等を主な投資対象とするファンドの要因は、その他に含めています。
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