クアトロ | 2026年3月の運用状況と今後の見通し
米国とイスラエルによるイランへの攻撃が長期化するリスクを警戒する向きが増えており、金融市場に大きな混乱が広がっています。仮に紛争が長期化すれば、原油の供給不足による実体経済の下押し圧力が強まる可能性は否定できません。
しかしながら、中東情勢の先行きを予見することは極めて困難であることから、従前の積極的な投資スタンスを中立へと引き下げ、今後の状況を注視する方針とします。その上で、株式部分では、ITやインフラ関連セクター、新興国株式などへの選別的な投資を継続します。債券部分では、景気減速の可能性に備えて新興国債券を売却する一方、米国の長期国債の組入比率を段階的に引き上げる方針です。金については、長期的な上昇期待や国際分散投資の観点から、現状の組入比率を維持します。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が販売を目的として作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等を必ずご確認のうえ、最終的な投資判断はご自身で行ってください。
●投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。外貨建資産の場合は為替変動リスクもあります。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成していますが、その正確性、完全性、特定の目的への適合性を保証するものではありません。記載内容は作成日現在のものであり、予告なく変更される場合があります。また、過去の実績は、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
●投資信託は預金等ではないため、元本および利回りの保証はなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料の内容は、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を目的としたものではありません。
●当資料に掲載されている内容に関する著作権その他の知的財産権は、原則として、当社、ピクテ・グループまたは正当な権利者に帰属します。無断での使用、複製、転載、改変、翻訳、配布等は禁止されています。マーケット・データのご利用に関する詳細は、当社ウェブサイト 「会社情報」の「運用・方針等」内の「マーケット・データ利用規約」をご参照ください。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。