米中経済にピークアウト感が強まるなか、物価上昇圧力の高まりや中国不動産大手の利払い不安といった不確実要因も強まっています。株式部分では、金利上昇時に強い金融セクターや、経済再開による恩恵が見込まれるブランド株式など、投資対象を選別する方針です。債券部分では、中国債券の比率を引き下げると同時に、デュレーションの一層の短期化を検討します。

9月の運用状況：9月末の基準価額は前月末比で1.7%下落しました

 

クアトロの2021年9月30日の基準価額は、前月末比で-217円（-1.7%）の12,196円となりました。

 

 

基準価額の変動要因：全ての資産クラスがマイナス要因に

 

2021年9月の基準価額変動要因は、株式、債券、先物・オプション、オルタナティブがいずれもマイナス要因となりました。

 

 

今月の主な投資行動の振り返り

 

 

今後の見通し

米中経済にピークアウト感が強まるなか、物価上昇圧力の高まりや中国不動産大手の利払い不安といった不確実要因も強まっています。株式部分では、金利上昇時に強い金融セクターや、経済再開による恩恵が見込まれるブランド株式など、投資対象を選別する方針です。債券部分では、中国債券の比率を引き下げると同時に、デュレーションの一層の短期化を検討します。

 

 

資産配分比率決定の分析ポイント：４つの柱

 

 

1）マクロ経済分析～米国と中国の景気回復に陰り

ピクテの景気循環指標は、世界の経済活動が冷え込みつつある状況を示唆しています。米国経済の成長率は、減速基調にあるものの、潜在成長率を大きく上回って推移しています。雇用の増加と賃金の上昇が個人消費を押し上げると予想されることから、国内経済は、向こう数四半期の間、底堅さを維持するものと考えています。中国の動向は投資家の懸念材料となっています。新型コロナウイルス危機からの力強い回復を示していた中国経済が、同国不動産業界で最も巨額の負債を抱える中国恒大集団の経営危機を発端に崩れていくのではないかと投資家を不安に陥れています。ピクテでは、中国恒大集団の経営危機の影響が中国不動産業界全体に波及するとみており、2021年の中国のGDP（国内総生産）成長率予想を前年比+9.0%から同+8.6%へと下方修正しました。

 

 

2）流動性分析～世界の中央銀行による流動性供給のペースは鈍化

ピクテの流動性指標は、世界の中央銀行が流動性供給を続ける一方で、その供給ペースが鈍化している状況を示唆しています。

米連邦準備制度理事会（FRB)高官の発言がタカ派的なトーンを強めていることは明らかであり、月額1,200億ドルの資産購入の減額が想定以上のペースで進み、早ければ2022年の年末にも利上げが開始される可能性があります。ユーロ圏の流動性の状況は最も緩和的で、欧州中央銀行（ECB)は、主要国の中央銀行で唯一、2022年も域内のGDPを上回る規模の流動性供給を継続することが予想されます。中国では、中国人民銀行が、不動産開発業者が直面している資金調達難に対応して、ネット（純増額）ベースでの流動性供給を再開しており、向こう数ヵ月については、国内全域で流動性供給の条件が徐々に緩和されるものと考えます。

 

 

3）バリュエーション（相対的価値）分析～債券利回り上昇がPERの下落圧力に

ピクテのバリュエーション指標において、債券価格は、足元の利回り上昇（債券価格の下落）に伴って適正価値に近い水準で推移していることが示されていますが、債券価格の調整はしばらく続く可能性があるとみています。

株式のバリュエーション（投資価値評価）が高位に留まるなか、債券利回りの上昇がPER（株価収益率）の下方圧力となる公算が大きいと考えられます。これに加え、企業の利益成長率拡大の勢いはピークを付けたとみられ、今後、企業の業績動向も株式にとっての懸念材料となる可能性があるとみています。

 

 

4）センチメント（テクニカル）分析～投資家が慎重な姿勢を強める

投資家が景況感の悪化を懸念していることなどから、9月終盤にかけて株式ファンドから資金が流出しています。特に米国において投資家が慎重な姿勢を強めています。

その一方で、ピクテのテクニカル指標は、10月以降の季節性などを根拠として、リスク性資産の明るい先行きを示唆しています。

 

 

基準価額の変動要因（各組入資産の寄与度）と騰落率

 

 

組入資産の構成比

 

 

組入資産の構成比と円資産比率

 

 

ファンドの特色

 

 

参考データ

 

 

【注釈】

※変動要因は月次ベースおよび設定来の基準価額の変動要因です。※変動要因はマザーファンドの組入ファンドの価格変動を基に委託会社が作成し参考情報として記載しているものです。項目(概算値)ごとに円未満は四捨五入しており、合計が一致しない場合があります。
※信託報酬等は、当ファンドの信託報酬や信託事務に要する諸費用等を含みます。その他には、当ファンドで直接行われる為替予約取引の要因等を含みます。
※記載の変動要因はマザーファンドの組入比率とマザーファンドの組入ファンドの価格変動および組入比率から算出した組入ファンド別の要因分析を主な投資対象ごとに集計したものです。したがって、組入ファンドの管理報酬等や、為替変動要因、ヘッジコスト、ヘッジ比率の変動による要因等は各投資対象に含まれます。また、マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ･デルタ・ファンドの要因は先物･オプションに、短期金融商品等を主な投資対象とするファンドの要因は、その他に含めています。
※基準価額は信託報酬等控除後です。信託報酬率は「手続・手数料等」の「ファンドの費用」をご覧ください。
※円資産の比率は、当ファンドで保有しているコール・ローン等の比率と、円建て資産の比率、為替予約の比率から計算した概算値です。円建て資産の比率は、各投資先ファンドで組入れている円建て資産と各投資先ファンドの実質組入比率から算出しています。為替予約の比率は、当ファンドで直接行う為替予約の比率です。
※構成比は実質比率（マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該資産の組入比率）です。マザーファンドにおける当該資産の組入比率は、各投資先ファンドを主な投資対象によって株式、オルタナティブ、債券、短期金融商品等に分類、集計しています。構成比推移の債券と株式にはマザーファンドの投資先ファンドであるピクテ･デルタ・ファンドの株式先物、債券先物、オプションプレミアムを含めて集計しています。株式先物・オプション、債券先物・オプションにはピクテ･デルタ・ファンドの株式先物、債券先物、オプションプレミアムを含めて集計しています。キャッシュ等には投資先ファンドで保有する現金等の比率を含みません。
※組入資産の構成比および円資産の比率は、四捨五入して表示しているため、それを用いて計算すると誤差が生じる場合があります。