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投資戦略~投資環境の変化への備えを進める
2021/10/25

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概要

米中経済にピークアウト感が強まるなか、物価上昇圧力の高まりや中国不動産大手の利払い不安といった不確実要因も強まっています。株式部分では、金利上昇時に強い金融セクターや、経済再開による恩恵が見込まれるブランド株式など、投資対象を選別する方針です。債券部分では、中国債券の比率を引き下げると同時に、デュレーションの一層の短期化を検討します。



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9月の運用状況:9月末の基準価額は前月末比で1.7%下落しました

 

クアトロの2021年9月30日の基準価額は、前月末比で-217円(-1.7%)の12,196円となりました。

図表1:基準価額の推移
日次、期間:設定日(2013年12月12日)~2021年9月末

※クアトロの基準価額は、実質的な信託報酬等控除後、また換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

 

 

基準価額の変動要因:全ての資産クラスがマイナス要因に

 

2021年9月の基準価額変動要因は、株式、債券、先物・オプション、オルタナティブがいずれもマイナス要因となりました。

図表2:基準価額の変動要因
月次、期間:設定日(2013年12月12日)~2021年9月末

 

 

今月の主な投資行動の振り返り

 

 

今後の見通し

米中経済にピークアウト感が強まるなか、物価上昇圧力の高まりや中国不動産大手の利払い不安といった不確実要因も強まっています。株式部分では、金利上昇時に強い金融セクターや、経済再開による恩恵が見込まれるブランド株式など、投資対象を選別する方針です。債券部分では、中国債券の比率を引き下げると同時に、デュレーションの一層の短期化を検討します。

 

 

資産配分比率決定の分析ポイント:4つの柱

 

 

1)マクロ経済分析~米国と中国の景気回復に陰り

ピクテの景気循環指標は、世界の経済活動が冷え込みつつある状況を示唆しています。米国経済の成長率は、減速基調にあるものの、潜在成長率を大きく上回って推移しています。雇用の増加と賃金の上昇が個人消費を押し上げると予想されることから、国内経済は、向こう数四半期の間、底堅さを維持するものと考えています。中国の動向は投資家の懸念材料となっています。新型コロナウイルス危機からの力強い回復を示していた中国経済が、同国不動産業界で最も巨額の負債を抱える中国恒大集団の経営危機を発端に崩れていくのではないかと投資家を不安に陥れています。ピクテでは、中国恒大集団の経営危機の影響が中国不動産業界全体に波及するとみており、2021年の中国のGDP(国内総生産)成長率予想を前年比+9.0%から同+8.6%へと下方修正しました。

図表3:世界のGDP成長率実績とピクテ予想
前年比、%

※2020年は実績、2021年と2022年はピクテ予想
※市場予想は2022年予想で、9月16日時点のブルームバーグコンセンサスを使用
出所:CEIC、リフィニティブ・データストリーム、ブルームバーグのデータを使用しピクテ・アセット・マネジメント作成

 

 

2)流動性分析~世界の中央銀行による流動性供給のペースは鈍化

ピクテの流動性指標は、世界の中央銀行が流動性供給を続ける一方で、その供給ペースが鈍化している状況を示唆しています。

米連邦準備制度理事会(FRB)高官の発言がタカ派的なトーンを強めていることは明らかであり、月額1,200億ドルの資産購入の減額が想定以上のペースで進み、早ければ2022年の年末にも利上げが開始される可能性があります。ユーロ圏の流動性の状況は最も緩和的で、欧州中央銀行(ECB)は、主要国の中央銀行で唯一、2022年も域内のGDPを上回る規模の流動性供給を継続することが予想されます。中国では、中国人民銀行が、不動産開発業者が直面している資金調達難に対応して、ネット(純増額)ベースでの流動性供給を再開しており、向こう数ヵ月については、国内全域で流動性供給の条件が徐々に緩和されるものと考えます。

図表4:主要国・地域の中央銀行の流動性フロー
月次、期間:2007年1月~2021年8月、6ヵ月移動平均、対名目GDP

※流動性フローは中央銀行の資金供給量(流出入ベース)より算出
出所:リフィニティブ・データストリームのデータを使用しピクテ・アセット・マネジメント作成

 

 

3)バリュエーション(相対的価値)分析~債券利回り上昇がPERの下落圧力に

ピクテのバリュエーション指標において、債券価格は、足元の利回り上昇(債券価格の下落)に伴って適正価値に近い水準で推移していることが示されていますが、債券価格の調整はしばらく続く可能性があるとみています。

株式のバリュエーション(投資価値評価)が高位に留まるなか、債券利回りの上昇がPER(株価収益率)の下方圧力となる公算が大きいと考えられます。これに加え、企業の利益成長率拡大の勢いはピークを付けたとみられ、今後、企業の業績動向も株式にとっての懸念材料となる可能性があるとみています。

図表5:各資産のバリュエーション、過去平均(20年)から見た水準

※株式:株価純資産倍率(PBR)、12ヵ月先株価収益率(PER)、一株あたり利益トレンドベース株価収益率(PER)、株価売上高倍率(PSR)、PEGレシオ、ERP(先進国のみ) 現金および債券:利回りー名目GDPトレンド商品:ブルームバーグスポット価格インデックス/世界インフレ率通貨:PPPからのかい離金:スポット価格/米国消費者物価指数物価連動債:物価連動債利回りー実質GDP成長率現地通貨建て新興国債券:利回りー消費者物価指数などをもとに算出。
出所:リフィニティブ・データストリームのデータを使用しピクテ・アセット・マネジメント作成

 

 

4)センチメント(テクニカル)分析~投資家が慎重な姿勢を強める

投資家が景況感の悪化を懸念していることなどから、9月終盤にかけて株式ファンドから資金が流出しています。特に米国において投資家が慎重な姿勢を強めています。

その一方で、ピクテのテクニカル指標は、10月以降の季節性などを根拠として、リスク性資産の明るい先行きを示唆しています。

図表6:ピクテ流動性・センチメントインデックス
日次、期間:2018年9月28日~2021年9月30日

※世界株式:MSCI ACWI株価指数(ドルベース)
※ピクテ流動性・センチメントインデックスは流動性供給量や世界株式の予想PERなどを使用し、ピクテ・アセット・マネジメントが独自に算出
出所:リフィニティブ・データストリーム、ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

 

 

基準価額の変動要因(各組入資産の寄与度)と騰落率

図表7:基準価額の変動要因(各組入資産の寄与度)と騰落率
月次、期間:設定日(2013年12月12日)~2021年9月末

※外貨建ての指定投資信託証券は円換算して騰落率を計算しています(為替レート:対顧客電信売買相場の仲値)。騰落率は分配金を再投資して計算し、各月末に組入れがある投資信託証券について直近の組入開始日から各月末までの期間の月次の騰落率を表示しています。売買により一旦組入れがなくなった後に再び組入れを開始した場合は、再び組入れる前の期間については騰落率は表示されません。変動要因の各資産の数値は2021年4月末~2021年9月末に保有の資産の表示しているため、資産クラス別の設定来の合計値は各資産の設定来の変動要因と必ずしも一致しません。マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ・デルタ・ファンドの変動要因は主な投資対象の先物・オプションに含まれます。

 

 

組入資産の構成比

図表8:組入資産の構成比
月次、期間:2021年3月末~2021年9月末


※組入比率は、基準日時点の実質比率(マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該証券の組入比率)。

 

 

組入資産の構成比と円資産比率

図表9:資産配分比率の推移
月次、期間:2013年12月末~2021年9月末


図表10:円資産比率の推移(概算値)
月次、期間:2013年12月末~2021年9月末

 

 

ファンドの特色

※「ポートフォリオ効果」とは、値動きの異なる複数の資産を組み合わせて分散投資をすることで、個々の資産の値動きが相殺され、ポートフォリオ全体としてのリスクが軽減されることをいいます。

 

 

参考データ

出所:リフィニティブ・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

 

 

【注釈】

※変動要因は月次ベースおよび設定来の基準価額の変動要因です。※変動要因はマザーファンドの組入ファンドの価格変動を基に委託会社が作成し参考情報として記載しているものです。項目(概算値)ごとに円未満は四捨五入しており、合計が一致しない場合があります。
※信託報酬等は、当ファンドの信託報酬や信託事務に要する諸費用等を含みます。その他には、当ファンドで直接行われる為替予約取引の要因等を含みます。
※記載の変動要因はマザーファンドの組入比率とマザーファンドの組入ファンドの価格変動および組入比率から算出した組入ファンド別の要因分析を主な投資対象ごとに集計したものです。したがって、組入ファンドの管理報酬等や、為替変動要因、ヘッジコスト、ヘッジ比率の変動による要因等は各投資対象に含まれます。また、マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ・デルタ・ファンドの要因は先物・オプションに、短期金融商品等を主な投資対象とするファンドの要因は、その他に含めています。
※基準価額は信託報酬等控除後です。信託報酬率は「手続・手数料等」の「ファンドの費用」をご覧ください。
※円資産の比率は、当ファンドで保有しているコール・ローン等の比率と、円建て資産の比率、為替予約の比率から計算した概算値です。円建て資産の比率は、各投資先ファンドで組入れている円建て資産と各投資先ファンドの実質組入比率から算出しています。為替予約の比率は、当ファンドで直接行う為替予約の比率です。
※構成比は実質比率(マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該資産の組入比率)です。マザーファンドにおける当該資産の組入比率は、各投資先ファンドを主な投資対象によって株式、オルタナティブ、債券、短期金融商品等に分類、集計しています。構成比推移の債券と株式にはマザーファンドの投資先ファンドであるピクテ・デルタ・ファンドの株式先物、債券先物、オプションプレミアムを含めて集計しています。株式先物・オプション、債券先物・オプションにはピクテ・デルタ・ファンドの株式先物、債券先物、オプションプレミアムを含めて集計しています。キャッシュ等には投資先ファンドで保有する現金等の比率を含みません。
※組入資産の構成比および円資産の比率は、四捨五入して表示しているため、それを用いて計算すると誤差が生じる場合があります。

 



●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
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MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。

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