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リスク・リターン特性とともに振り返るクアトロの役割
2023/07/24

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概要

● クアトロは、設定来でみて、日本国債や世界国債(ヘッジあり)と同程度のリスクに抑えつつ、これらを上回るリターンを上げてきた。分散投資の徹底と機動的な資産配分が奏功。
● 代表的な低リスク資産である国債の収益力(外貨建て債券についてはヘッジコスト控除後ベース)が限定的なものにとどまるなか、低リスク型のマルチ・アセット戦略であるクアトロが果たす役割は大きい。



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債券代替ファンドとしてのクアトロ

リスクを抑えながらもインフレによる資産価値の実質的な目減りの影響をはね返しつつ、長期的に資産価値を守る「資産保全」の考え方を実践していくための運用手段に対するニーズの受け皿となるのが、低リスク型のマルチ・アセット戦略であるクアトロです。

クアトロは、設定来(2023年7月19日まで、以下同様)で、代表的な低リスク資産である日本国債および世界国債(ヘッジあり)を上回るパフォーマンスとなっており、債券代替ファンドとして一定の役割を果たしてきました(図表1)。

図表1:クアトロと日本国債、世界国債(ヘッジあり)のパフォーマンス推移
日次、円ベース、期間:2013年12月12日(設定日)~2023年7月19日
日本国債および世界国債(ヘッジあり)は2013年12月12日=10,000円として指数化


※基準価額は1万口当たりで表示 ※基準価額は信託報酬等控除後 ※日本国債:FTSE日本国債指数、世界国債(ヘッジあり):FTSE世界国債指数(円ヘッジ) ※指数はすべてトータル・リターン・ベース ※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。
出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成

 

 

クアトロのリスク・リターン特性

クアトロは、株式、債券に加えて、これら伝統的資産とは異なる値動きが期待されるオルタナティブも組入れることで、ポートフォリオのリスク低減を図っています。また、クアトロは、為替へのリスク配分は全体のバランスをみつつ適切と考えられる水準にコントロールしています。これらの点を踏まえたうえで確認しておきたいクアトロのリスク・リターン特性(図表2)の主なポイントは以下のとおりです。

(1)国債並みのリスクで、国債を上回るリターン
設定来で、クアトロのリスク(年率)は3.5%となり、日本国債の同2.9%や世界国債(ヘッジあり)の同3.7%と同程度となった一方、クアトロのリターン(年率)は1.5%と、日本国債の同0.6%や世界国債(ヘッジあり)の同0.1%を上回るものとなりました。分散投資の徹底と機動的な資産配分の変更が奏功した格好です。

(2)株式やリート、ヘッジなしの外貨建て債券と比較して相対的に小さな値動きとなる傾向
クアトロは、世界株式や日本株式、日本リート、ヘッジなしの米国ハイイールド債券や世界国債などとは異なるリスク水準を目指すファンドです。為替の影響も含め、市場が大きく変動する局面では、上記のアセット・クラスと比較して、クアトロの値動きは相対的に小さなものとなる傾向があります。

図表2:クアトロおよび主要な資産のリスク・リターン比較
日次、円ベース、年率、期間:2013年12月12日(設定日)~2023年7月19日、グラフ中の数字はリスク;リターン

※基準価額は信託報酬等控除後。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。 ※日本国債:FTSE日本国債指数、世界国債(ヘッジあり):FTSE世界国債指数(円ヘッジ)、世界国債:FTSE世界国債指数(円換算)、米国ハイイールド債券:ICE BofA米国ハイイールド債券指数(円換算)、世界株式:MSCI全世界株価指数(円換算)、日本株式:TOPIX、日本リート:東証REIT指数 ※指数はすべてトータル・リターン・ベース ※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。
出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成

 

 

限定的なものにとどまる低リスク資産の収益力

主要中央銀行が金融引き締めを進めるなか、世界的に金利水準が上昇しています(図表3)。一方、日本銀行は、金融緩和を継続しており日本の金利水準は依然として低位にあります。図表4左図にあるように、日本の10年国債利回りは2023年7月19日時点で0.5%にとどまります。また、内外の政策金利差の拡大は、内外の短期金利差の拡大を生み、米ドル・円やユーロ・円のヘッジコスト上昇につながっています。このため、2023年7月19日時点の米国10年国債を例にとると、3.7%の利回りがヘッジコスト控除後では-1.9%とマイナス圏に沈みます。このように、代表的な低リスク資産である国債(外貨建てのものについては為替ヘッジを前提とする)の収益力は限定的なものにとどまっています。

図表3:主要先進国・地域の政策金利の推移
日次、期間:2020年1月1日~2023年7月19日

※日本:日本銀行当座預金のうち政策金利残高に適用する金利、米国:フェデラルファンド金利の誘導目標範囲上限、カナダ:翌日物金利、ユーロ圏:主要リファイナンス・オペ金利、英国:バンクレート、スイス:SNB政策金利、豪州:オフィシャル・キャッシュレート
出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成

図表4:日本と米国の10年国債利回りの推移【左図】、米ドル・円のヘッジコストおよび米国と日本の政策金利差の推移【右図】
日次、期間:2013年12月12日(設定日)~2023年7月19日、左図の右端数値は2023年7月19日時点

※為替ヘッジコストは、スポットレートおよび1ヵ月フォワードレートからピクテ・ジャパンが計算しています。
出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成

 

 

今後の運用方針

このような環境下、ピクテでは、「資産保全」の考え方を実践していくための運用手段として低リスク型のマルチ・アセット戦略であるクアトロが果たす役割は大きいと考えています。

債券については、景気が悪化する局面において、利回りの低下(価格の上昇)が見込まれることから、リターンの源泉になると考えており、2023年6月末時点で44.0%の組入比率となっています(図表5)。一方で、クアトロは、常に複数のシナリオと投資結果を想定したポートフォリオの構築を行っており、債券への配分比率を過度に高めることなく、株式やオルタナティブもバランスよく組入れることによって、リスクに対するリターンの向上を狙っています。

株式については、先行きの景気後退リスクに配慮しつつも、クオリティの高い株式やディフェンシブ性の強い株式を中心に保有を継続しており、3割程度の組入比率を保っています(2023年6月末時点で29.7%)。また、オルタナティブについては、株式や債券などの伝統的資産と合わせ持ちした際の分散効果に期待して金などの保有を継続しています。

図表5:2023年6月末時点のクアトロのポートフォリオ
時点:2023年6月30日

※構成比は実質比率(マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該資産の組入比率)です。マザーファンドにおける当該資産の組入比率は、各投資先ファンドを主な投資対象によって株式、債券、オルタナティブ、短期金融商品等に分類、集計しています。株式と債券の構成比には、マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ・デルタ・ファンドの株式先物、債券先物、オプションプレミアムを含めて集計しています。キャッシュ・短期金融商品等には投資先ファンドで保有する現金等の比率を含みません。 ※円資産比率は、当ファンドで保有しているコール・ローン等の比率、円建て資産の比率、為替予約の比率から計算した概算値です。 ※修正デュレーションは、月末時点のウェイト加重平均修正デュレーション(当ファンドに占める債券のウェイト×債券ポートフォリオの修正デュレーション)で、概算値です。 ※[デルタF]で始まる資産は、ピクテ・デルタ・ファンドを通じて投資している株式の現物、先物、オプションプレミアムおよび債券の現物、先物、オプションプレミアムです。

 

 

※将来の市場環境の変動等により、当資料に記載の内容が変更される場合があります。



●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
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●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
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MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
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