企業業績は総じて堅調に推移しており、株式市場に対して過度に悲観的になる必要はないものの、物価上昇局面でも利益率を確保できる業種・企業を選別して投資を行う方針です。一方、オミクロン株が実体経済に悪影響を及ぼす可能性に留意し、債券デュレーションを長期化するなど、景気の下振れリスクにも目配りしながらポートフォリオ全体でリスク調整を行う方針です。

11月の運用状況：11月末の基準価額は前月末比で0.02%下落しました

クアトロの2021年11月30日の基準価額は、前月末比で-2円（-0.02%）の12,359円となりました。

 

基準価額の変動要因：株式以外の資産クラスがマイナス要因に

2021年11月の基準価額変動要因は、株式がプラス要因となった一方、オルタナティブ、債券、先物・オプションがいずれもマイナス要因となりました。

 

今月の主な投資行動の振り返り

 

今後の見通し

企業業績は総じて堅調に推移しており、株式市場に対して過度に悲観的になる必要はないものの、物価上昇局面でも利益率を確保できる業種・企業を選別して投資を行う方針です。一方、オミクロン株が実体経済に悪影響を及ぼす可能性に留意し、債券デュレーションを長期化するなど、景気の下振れリスクにも目配りしながらポートフォリオ全体でリスク調整を行う方針です。

 

資産配分比率決定の分析ポイント：４つの柱

 

 

1）マクロ経済分析～経済活動の再開は順調に進む

ピクテの景気循環指標は新型コロナウイルス危機からの経済の回復基調が継続していることを示唆しています。2022年前半にかけてサービス業をけん引役に経済成長が再加速するとみており、2022年通年の世界のGDP（国内総生産）成長率は前年比+4.8%と過去の長期トレンド（+3%程度）を上回ると予想しています。

都市封鎖（ロックダウン）の再発動や新規感染者数の急増を背景とした欧州経済の短期的な下振れが懸念されるものの、先進国経済の回復については見通しの確信度が高まっています。特に、米国の経済成長は、実質ベース・名目ベースの双方で底堅さを維持するとみています。

 

2）流動性分析～引き続き世界の中央銀行による流動性供給のペースは鈍化

ピクテの流動性指標は、一部の国・地域の中央銀行による量的金融緩和の縮小を背景に、2021年10-12月期の信用供与が大幅に減少することを示唆しています。一方、米国を中心に、民間部門の信用供与の伸びを示す兆候が認められるほか、中国では金融政策が緩和的な方向に転じ始めています。ただし、民間部門における借入増加は、過去の例では、中央銀行による金融引き締めペースを加速させ、金利の上昇要因となっていることには注意が必要です。

 

3）バリュエーション（相対的価値）分析～株式は割高ながら、堅調な企業業績が株価の下支え要因に

ピクテのバリュエーション指標は主要な資産クラスの多くが過去と比較して割高な水準にあることを示唆しています。

流動性の縮小と実質利回りの上昇が株価収益率（PER）を低下させることが懸念されますが、想定される低下幅の半分程度は今年前半のうちに株価に織り込まれたとみています。企業の利益成長率は早晩鈍化する見通しですが、2022年については前年比+16%（MSCI全世界株価指数の1株あたり利益ベース）を予想しています。株式は割高ながら、堅調な企業業績が株価の下支え要因になるとみています。

 

4）センチメント（テクニカル）分析～投資家は債券市場に弱気の姿勢

ピクテのテクニカル指標は、グローバル株式の一段の強気トレンドを示唆する一方、債券に対する弱気トレンドを示唆しています。

流動性環境がこれ以上悪化せず、センチメントが売られすぎの状態になれば、リスク資産への投資比率を引き上げる好機となる可能性があります。ピクテ・センチメントインデックスは、オミクロン株の出現により株価が下落したことなどから2021年11月の1ヵ月間に大きく改善（数値は低下）しましたが、11月末時点では-1.8となっており、売られすぎと判断される-2.0以下には至っていません。

当面は、様々な可能性を考慮し、引き続き慎重な姿勢で臨み、サプライズに強い分散されたポートフォリオとすることを心がけたいと考えています。

 

基準価額の変動要因（各組入資産の寄与度）と騰落率

 

組入資産の構成比

 

組入資産の構成比と円資産比率

 

ファンドの特色

 

参考データ

 

【注釈】

※変動要因は月次ベースおよび設定来の基準価額の変動要因です。※変動要因はマザーファンドの組入ファンドの価格変動を基に委託会社が作成し参考情報として記載しているものです。項目(概算値)ごとに円未満は四捨五入しており、合計が一致しない場合があります。
※信託報酬等は、当ファンドの信託報酬や信託事務に要する諸費用等を含みます。その他には、当ファンドで直接行われる為替予約取引の要因等を含みます。
※記載の変動要因はマザーファンドの組入比率とマザーファンドの組入ファンドの価格変動および組入比率から算出した組入ファンド別の要因分析を主な投資対象ごとに集計したものです。したがって、組入ファンドの管理報酬等や、為替変動要因、ヘッジコスト、ヘッジ比率の変動による要因等は各投資対象に含まれます。また、マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ･デルタ・ファンドの要因は先物･オプションに、短期金融商品等を主な投資対象とするファンドの要因は、その他に含めています。
※基準価額は信託報酬等控除後です。信託報酬率は「手続・手数料等」の「ファンドの費用」をご覧ください。
※円資産の比率は、当ファンドで保有しているコール・ローン等の比率と、円建て資産の比率、為替予約の比率から計算した概算値です。円建て資産の比率は、各投資先ファンドで組入れている円建て資産と各投資先ファンドの実質組入比率から算出しています。為替予約の比率は、当ファンドで直接行う為替予約の比率です。
※構成比は実質比率（マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該資産の組入比率）です。マザーファンドにおける当該資産の組入比率は、各投資先ファンドを主な投資対象によって株式、オルタナティブ、債券、短期金融商品等に分類、集計しています。構成比推移の債券と株式にはマザーファンドの投資先ファンドであるピクテ･デルタ・ファンドの株式先物、債券先物、オプションプレミアムを含めて集計しています。株式先物・オプション、債券先物・オプションにはピクテ･デルタ・ファンドの株式先物、債券先物、オプションプレミアムを含めて集計しています。キャッシュ等には投資先ファンドで保有する現金等の比率を含みません。
※組入資産の構成比および円資産の比率は、四捨五入して表示しているため、それを用いて計算すると誤差が生じる場合があります。