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投資戦略~投資環境の変化を慎重に見極める方針
2021/09/29

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概要

新型コロナウイルス変異株の感染拡大や中国景気の減速懸念などが株価の重石となる一方、中国の預金準備率の追加引き下げや、FRB(米連邦準備制度理事会)の量的金融緩和縮小(テーパリング)の先送りなどによって、株式相場が一段と強含む可能性も否定できません。このように好悪両材料が拮抗している局面にあって、当面は概ね現状の構成比を維持しつつ、景気動向や金融政策の転換など、投資環境の変化を慎重に見極める方針です。



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8月の運用状況:8月末の基準価額は前月末比で0.4%上昇しました

クアトロの2021年8月31日の基準価額は、前月末比で+53円(+0.4%)の12,413円となりました。

図表1:基準価額の推移
日次、期間:設定日(2013年12月12日)~2021年8月末

※クアトロの基準価額は、実質的な信託報酬等控除後、また換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

 

基準価額の変動要因:株式、債券、先物・オプションがプラス要因に

2021年8月の基準価額変動要因は、株式、債券、先物・オプションがプラス要因となった一方で、オルタナティブがマイナス要因となりました。

図表2:基準価額の変動要因
月次、期間:設定日(2013年12月12日)~2021年8月末

 

今月の主な投資行動の振り返り

 

今後の見通し

新型コロナウイルス変異株の感染拡大や中国景気の減速懸念などが株価の重石となる一方、中国の預金準備率の追加引き下げや、FRB(米連邦準備制度理事会)の量的金融緩和縮小(テーパリング)の先送りなどによって、株式相場が一段と強含む可能性も否定できません。このように好悪両材料が拮抗している局面にあって、当面は概ね現状の構成比を維持しつつ、景気動向や金融政策の転換など、投資環境の変化を慎重に見極める方針です。

 

資産配分比率決定の分析ポイント:4つの柱

 

1)マクロ経済分析~強弱入り混じる

ピクテの景気循環指標は、強弱入り混じった状況を示唆しています。

英国、スイスならびにユーロ圏外の欧州については、強気の度合いを弱めています。一方、ユーロ圏経済は堅調です。景気先行指数は極めて良好で、域内の住人の活動状況をリアルタイムで計測する指標は、人流がコロナ・ショック以前の水準を回復したことを示しています。

米国の経済成長の低迷は新型コロナウイルスの感染再拡大に起因する一過性のものであるとみています。これは、単に消費の回復時期を後ずれさせるだけであり、回復の底力を損なうものではないと考えています。

図表3:世界のGDP成長率実績とピクテ予想
前年比、%

※2020年は実績、2021年と2022年はピクテ予想
※市場予想は2022年予想で、8月13日時点のブルームバーグコンセンサスを使用
出所:CEIC、リフィニティブ・データストリーム、ブルームバーグのデータを使用しピクテ・アセット・マネジメント作成

 

2)流動性分析~当面は、リスク性資産の支援要因に

ピクテの流動性指標は、中国の信用の伸びが昨秋にピークをつけ、2021年前半には縮小に転じたことを示唆しています。このことは、中国人民銀行が預金準備率を引き下げたものの、年初来の引き締めの余波が年内は継続する可能性を意味します。

しかしながら、ここからの数ヵ月間の世界の流動性環境を大きく左右するのは米国の金融引き締めのペースだと考えます。主なリスクは米国が拙速かつ必要以上の金融引き締めを行うことです。もっとも、世界の中央銀行は世界金融危機後の時期と比べて遥かに潤沢な資金を供給していることから、流動性環境は、当面は、リスク性資産の支援要因になると考えます。

図表4:主要国・地域の中央銀行の流動性フロー
月次、期間:2007年1月~2021年7月、6ヵ月移動平均、対名目GDP

※流動性フローは中央銀行の資金供給量(流出入ベース)より算出
出所:リフィニティブ・データストリームのデータを使用しピクテ・アセット・マネジメント作成

 

3)バリュエーション(相対的価値)分析~一段と高まる米国株式の割高感

ピクテのバリュエーション指標は、米国やユーロ圏の債券をはじめとするグローバル債券の割高感と、米国株式の一段の割高感を示唆しています。

流動性環境がネガティブに転じ、マネーサプライの伸び率が名目GDP成長率を割り込む場合には、グローバル株式の株価収益率(PER)に下押し圧力がかかるとみています。足元の景気循環における利益成長率を考慮してもPERが高すぎることがこうした見方を裏付けています。ピクテのモデルは、年末までにグローバル株式のPERが5~10%低下する可能性を示唆しています。

図表5:各資産のバリュエーション、過去平均(20年)から見た水準

※株式:株価純資産倍率(PBR)、12ヵ月先株価収益率(PER)、一株あたり利益トレンドベース株価収益率(PER)、株価売上高倍率(PSR)、PEGレシオ、ERP(先進国のみ) 現金および債券:利回りー名目GDPトレンド 商品:ブルームバーグスポット価格インデックス/世界インフレ率 通貨:PPPからのかい離 金:スポット価格/米国消費者物価指数 物価連動債:物価連動債利回りー実質GDP成長率 現地通貨建て新興国債券:利回りー消費者物価指数などをもとに算出。
出所:リフィニティブ・データストリームのデータを使用しピクテ・アセット・マネジメント作成

 

4)センチメント(テクニカル)分析~投資家のリスク選好は、全ての資産クラスで後退

ピクテのテクニカル指標は、株式に対する投資家心理が全ての地域でニュートラルに留まる一方、短期の強気トレンドが債券市場を支えていることを示唆しています。一方、国際商品(コモディティ)市場では、モメンタムが大きく崩れ、相場を下押ししています。

このほか、投資家のリスク選好は、全ての資産クラスにおいて、2021年5月半ばの極めて旺盛な状況から後退しています。

図表6:ピクテ流動性・センチメントインデックス
日次、期間:2018年8月31日~2021年8月31日

※世界株式:MSCI ACWI株価指数(ドルベース)
※ピクテ流動性・センチメントインデックスは流動性供給量や世界株式の予想PERなどを使用し、ピクテ・アセット・マネジメントが独自に算出
出所:リフィニティブ・データストリーム、ピクテ・アセット・マネジメントのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

 

基準価額の変動要因(各組入資産の寄与度)と騰落率

図表7:基準価額の変動要因(各組入資産の寄与度)と騰落率
月次、期間:設定日(2013年12月12日)~2021年8月末

※外貨建ての指定投資信託証券は円換算して騰落率を計算しています(為替レート:対顧客電信売買相場の仲値)。騰落率は分配金を再投資して計算し、各月末に組入れがある投資信託証券について直近の組入開始日から各月末までの期間の月次の騰落率を表示しています。売買により一旦組入れがなくなった後に再び組入れを開始した場合は、再び組入れる前の期間については騰落率は表示されません。変動要因の各資産の数値は2021年3月末~2021年8月末に保有の資産の表示しているため、資産クラス別の設定来の合計値は各資産の設定来の変動要因と必ずしも一致しません。マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ・デルタ・ファンドの変動要因は主な投資対象の先物・オプションに含まれます。

 

組入資産の構成比

図表8:組入資産の構成比
月次、期間:2021年1月末~2021年8月末

※組入比率は、基準日時点の実質比率(マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該証券の組入比率)。将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

 

組入資産の構成比と円資産比率

図表9:資産配分比率の推移
月次、期間:2013年12月末~2021年8月末


図表10:円資産比率の推移(概算値)
月次、期間:2013年12月末~2021年8月末

 

ファンドの特色

 

参考データ

出所:リフィニティブ・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

 

【注釈】

※変動要因は月次ベースおよび設定来の基準価額の変動要因です。※変動要因はマザーファンドの組入ファンドの価格変動を基に委託会社が作成し参考情報として記載しているものです。項目(概算値)ごとに円未満は四捨五入しており、合計が一致しない場合があります。
※信託報酬等は、当ファンドの信託報酬や信託事務に要する諸費用等を含みます。その他には、当ファンドで直接行われる為替予約取引の要因等を含みます。
※記載の変動要因はマザーファンドの組入比率とマザーファンドの組入ファンドの価格変動および組入比率から算出した組入ファンド別の要因分析を主な投資対象ごとに集計したものです。したがって、組入ファンドの管理報酬等や、為替変動要因、ヘッジコスト、ヘッジ比率の変動による要因等は各投資対象に含まれます。また、マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ・デルタ・ファンドの要因は先物・オプションに、短期金融商品等を主な投資対象とするファンドの要因は、その他に含めています。
※基準価額は信託報酬等控除後です。信託報酬率は「手続・手数料等」の「ファンドの費用」をご覧ください。
※円資産の比率は、当ファンドで保有しているコール・ローン等の比率と、円建て資産の比率、為替予約の比率から計算した概算値です。円建て資産の比率は、各投資先ファンドで組入れている円建て資産と各投資先ファンドの実質組入比率から算出しています。為替予約の比率は、当ファンドで直接行う為替予約の比率です。
※構成比は実質比率(マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該資産の組入比率)です。マザーファンドにおける当該資産の組入比率は、各投資先ファンドを主な投資対象によって株式、オルタナティブ、債券、短期金融商品等に分類、集計しています。構成比推移の債券と株式にはマザーファンドの投資先ファンドであるピクテ・デルタ・ファンドの株式先物、債券先物、オプションプレミアムを含めて集計しています。株式先物・オプション、債券先物・オプションにはピクテ・デルタ・ファンドの株式先物、債券先物、オプションプレミアムを含めて集計しています。キャッシュ等には投資先ファンドで保有する現金等の比率を含みません。
※組入資産の構成比および円資産の比率は、四捨五入して表示しているため、それを用いて計算すると誤差が生じる場合があります。



●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
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お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
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