●トランプ関税による企業利益、世界経済・消費者心理へのマイナスの影響を懸念する見方などが、当ファンドの投資先であるプレミアム・ブランド企業の株価の重荷に　●しかし、様々な懸念が後退していけば、株価の反発が期待される

2025年年初来の当ファンドのパフォーマンス状況

世界のプレミアム・ブランド企業の株式に投資を行う当ファンドの分配金再投資後基準価額は、2025年年初来（8月22日まで）で-5%となりました。円が米ドルに対して高進したことによる為替要因のマイナスに加えて、投資先であるプレミアム・ブランド企業の株価下落が響きました。

2025年１月～2月半ばにかけては、2024年の年末商戦が好調であったことなどを受けて、予想を上回る2024年10-12月期決算の発表が相次いだことから、プレミアム・ブランド企業の株価は相対的に大きく上昇しました。しかし、2025年2月半ば以降、世界の株式市場は、トランプ米大統領の関税政策を巡って神経質な展開となり、4月月初にトランプ米大統領が相互関税を課すと発表したことを受けて大幅安となりました。この局面で、輸出企業が中心のプレミアム・ブランド企業の株価は市場平均以上に大きく下落しました。

その後は値を戻しつつあるものの、先進国株式に比べると低調な状況が続いています。トランプ関税による企業利益や、世界の景気動向や消費者心理へのマイナスの影響を懸念する見方が根強いことに加えて、一部の企業から予想を下回る2025年4-6月期決算実績や慎重な今後の見通しが発表されたことなどが、プレミアム・ブランド企業の株価の重荷になっているとみられます。

トランプ関税による影響が相対的に大きいと懸念される分野の銘柄が下落。一方、明るい兆しがみられる分野では、株価が上昇した銘柄も

2025年年初来（2025年8月22日まで）で、当ファンドの基準価額に対してマイナスの寄与度が大きかった個別銘柄は、ルルレモン・アスレティカ、デッカーズ・アウトドア、アディダスなどで、スポーツ関連分野の銘柄が多くなりました。これらは、サプライチェーン（供給網）を中国や東南アジアの製造業者に依存していることから、トランプ関税が及ぼす業績へのマイナスのインパクトが相対的に大きいと懸念されたことなどがマイナス材料となりました。

一方で、ガルデルマ・グループやロレアルなどのビューティー関連分野の銘柄は、基準価額に対してプラスの寄与となりました。低迷が続く中国の化粧品市場に回復の兆しがみえはじめたことや、皮膚科学に基づいた美容製品に対するニーズの高まりなどがプラス材料となりました。

今後の運用方針｜様々な懸念が残る市場環境下、良好なファンダメンタルズを　有する銘柄選別をより強化

トランプ関税を巡る不確実性は、依然として払拭されていません。また、地政学リスクが再び高まる可能性もあります。こうした市場環境下、プレミアム・ブランド企業の株価は上値の重い展開が続く可能性もあります。

一方、プレミアム・ブランド企業は、相対的に景気変動に左右されにくい富裕層の顧客を多く抱えていることや、価格決定力を有していることなどから、景気の先行きに不透明感が残る環境下でも、一般的な消費関連企業に比べて底堅い業績動向が期待できると考えられます。

今後、様々な懸念が後退していけば（例えば、トランプ関税を巡る不確実性の低下、米国の景気先行き懸念の後退、地政学リスクの後退、中国の景気回復期待の高まりなど）、良好な企業のファンダメンタルズ（基礎的条件）が改めて注目され、プレミアム・ブランド企業の株価が反発することも期待できると考えます。

足元の低調な株価動向を受けて、株式のバリュエーション（投資価値評価）水準が低下しているプレミアム・ブランド企業も存在します。また、先進国株式との相対予想株価収益率（PER）の水準は低下傾向にあり、相対的な割高感が後退し、投資の魅力が高まっているとも考えられます。こうした点も、プレミアム・ブランド企業の株価の下支えになると期待されます（後述の「【ご参考】足元のバリュエーション水準は、コロナ前の水準を下回る」も併せてご参照ください）。

運用に際しては、関税負担などのコスト増加分を、商品価格の値上げで吸収できるような強力な価格決定力やキャッシュフロー創出力に注目し、銘柄選別をより強化していく方針です（後述の「【ご参考】　サブセクター別にみた、主な企業の直近決算動向と運用チームの視点・注目点など」も併せてご参照ください）。