●直近四半期決算では、銘柄間の格差がより鮮明となる
●決算動向や市場環境を勘案し、当ファンドではより保守的なポートフォリオを構築

決算動向や市場環境を勘案し、より保守的なポートフォリオ

これまでに発表されたプレミアム・ブランド企業の直近四半期決算（主に2024年4-6月期）では、銘柄間の格差がより鮮明となりました。

ハイエンドの商品やサービスを提供している企業、あるいは革新的な商品を提供している企業は、良好な決算内容を発表しました。一方、米国や中国などを中心に世界経済の先行き不透明感が残るなか、消費者は選別的な消費の動きを強めています。そのため、十分に差別化されていない商品・サービスを提供している企業については、総じて低調な決算内容となりました。

こうした決算動向や市場環境を勘案し、当ファンドにおいては、より保守的なポートフォリオを構築しています（2024年7月末時点）。サブセクター別にいうと、当ファンドのコア的な存在の高級ブランド分野については、2023年12月末比でやや組入比率を引き上げています。これは顧客から根強く支持され、高収益性を維持しているハイエンドの企業に限って組入比率を引き上げた結果です。また、堅調な旅行需要を背景に、トラベル関連も相対的に高位を維持しています。一方、スポーツ関連、化粧品、食品・飲料の分野については、需要回復が遅れていることなどから、組入比率を抑制しています。

【ご参考】　プレミアム・ブランド企業の直近決算動向（主に2024年4-6月期）

高級ブランド｜ハイエンドは堅調。しかし、銘柄間格差の傾向も続く

高級ブランド企業の中では、ハイエンドの商品を提供し、富裕層の顧客が相対的に多いとみられるエルメス・インターナショナル（フランス）やフェラーリ（イタリア）などが、引き続き良好な決算を発表しました。

また、多くの高級ブランド企業については、コロナ後のリベンジ消費という特殊要因を受けた高成長から、通常時の成長率に収れん（＝正常化）していく過程で、2024年4-6月期の売上高の伸びは低調なものとなると予想されていました。世界最大の高級ブランド企業であるLVMHモエ ヘネシー・ルイ ヴィトン（フランス）の2024年4-6月期売上高は前年同期比（為替変動等の影響を除いたベース）+1%にとどまり、市場コンセンサス（同+2%）を下回りました。ただし、同社の主力ブランドである「ルイ・ヴィトン」を中心としたファッション＆レザー部門の足元の売上高をみると、コロナ前（2019年）を依然として上回っており、底堅い需要が存在していることには変わりがないと考えられます。

一方、「グッチ」を傘下に有するケリング（フランス）やバーバリー・グループ（英国）などは、引き続き需要の減少に直面し、厳しい決算となりました。ハイエンド・ブランドに比べると、消費者からの「熱望」の度合いが低く、また、顧客層の裾野が広い（景気動向の影響を受けやすい層をより多く含む）ことなども影響していると考えられます。

トラベル関連｜堅調な旅行需要。ただし、今後については慎重な見方も

世界的に堅調な旅行需要を背景に、トラベル関連のホテル運営企業は、おおむね底堅い決算を発表しました。ただし、マリオット・インターナショナル（米国）やヒルトン・ワールドワイド・ホールディングス（米国）の地域別事業動向からは、中国市場の低迷が示唆されています。また、今後についても、世界経済の先行き不透明感などから、慎重な見通しを発表しています。

当ファンドの運用チームでは、足元では、堅調な旅行需要が続くとの見通しを持っていますが、今後の動向についてはしっかりと注視していく方針です。

スポーツ関連｜銘柄間の格差がさらに鮮明となる

スポーツ関連では、アディダス（ドイツ）が、「サンバ」を筆頭としたテラスシューズ（欧州らしいクラシックな薄底スニーカー）人気などを受けて、良好な2024年4-6月期決算を発表しました。

一方、ナイキ（米国）の2024年3-5月期売上高は、最大の市場である北米で減収となりました。また、チャネル別で直販部門（オンライン・実店舗とも）が減収となり、「ナイキ」ブランドに対する消費者の熱望が低下していることが示されました。ナイキは、アディダスのほか、「オン」（オン・ホールディングス（スイス）のブランド）や「ホカ」（デッカーズ・アウトドア（米国）傘下のブランド）などの新興ブランドに市場シェアを奪われている模様です。

スポーツ関連全体では、高級ブランドに比べると、コロナ後の回復が遅れていました。ここにきて、ようやく在庫水準も低下し、業績は回復に向かうと期待されていますが、消費者が熱望する商品を提供できているかによって、銘柄間の格差がさらに拡大していることが明らかになりました。

当ファンドの足元のポートフォリオにおいては、スポーツ関連の組入比率は抑制していますが、競争優位性を持ち、市場シェアを拡大している企業については、注目をしています。