ブランド|中東情勢によるプレミアム・ブランド企業の株価へのインパクト

2026年03月03日

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●米国とイスラエルがイランに対して大規模な攻撃を開始し地政学的な緊張が一段と高まり、事態の長期化も懸念される

●テロや世界的な紛争などの地政学リスクの高まりを受けて、1.海外渡航制限・自粛による実需の減少、2.消費者心理の冷え込みによる消費の低迷といった懸念が浮上することで、プレミアム・ブランド企業の株価にとって重荷となる可能性

●当面は、値動きの大きい展開に警戒が必要。情勢には注視しつつも、バリュエーション面での魅力などが株価を下支えると期待



米国とイスラエルがイランに対して大規模な攻撃を開始し地政学的な緊張が一段と高まる

2026年2月28日に米国とイスラエルがイランに対して大規模な攻撃を開始し、イランの最高指導者の死亡が確認されたほか、イランが湾岸地域の米国軍基地を攻撃するなど、地政学的な緊張が一段と高まっています。3月2日には、トランプ米大統領が、イランへの攻撃の長期化を示唆したことなどもあり、世界の金融市場は当面不安定な状況が続く可能性も懸念されます。


プレミアム・ブランド企業の株価へのインパクト

テロや世界的な紛争などの地政学リスクの高まりは、プレミアム・ブランド企業の株価の重荷となる可能性が懸念されます。

1.  海外渡航制限・自粛による実需の減少懸念

プレミアム・ブランド企業のなかには、トラベル関連としてホテル運営企業などが含まれています。渡航制限や自粛などにより、レジャーやビジネス目的を問わず宿泊需要が減少する恐れがあります。

(ご参考:2026年1月末時点のホテル運営企業の組入比率は約16%)

また、高級ブランド商品や化粧品などは海外旅行の際に購入するという消費者も存在することから、海外渡航制限・自粛は、渡航先市場における高級ブランド商品の需要や免税市場(トラベル・リテール)における化粧品の需要に対してマイナスの影響を及ぼす可能性があります。

(ご参考:2026年1月末時点の組入比率:自動車を除く欧州の高級ブランド企業は約20%、トラベル・リテール分野に関連した化粧品企業は約7%)



2.消費者心理を冷え込ませ、消費全般が低迷する可能性

地政学リスクの高まりによって世界経済の先行き不透明感が強まれば、プレミアム・ブランド商品・サービスのみならず消費全般に対して消費者は慎重になる可能性があり、消費が低迷することも懸念されます。

※本文中の組入比率は、ピクテ・プレミアム・ブランド・マザーファンドにおける状況


当面は情勢を注視。運用に際しては、確信度の高い銘柄に傾注

当面は中東情勢の動向を受けて、世界の金融市場は大きく変動し、プレミアム・ブランド企業の株価も値動きの大きい展開が続く可能性があることには警戒が必要です。

一方で、プレミアム・ブランド企業のバリュエーション水準は低下傾向がみられ、特に先進国株式との相対感では投資の魅力が増していると考えられます。中東情勢については今後の動向を注視し続ける必要があると考えますが、バリュエーション(投資価値評価)面での魅力は、プレミアム・ブランド企業の株価の下支えの1つとなると期待されます。また、直近四半期決算からは足元の業績動向は概ね底堅く、企業のファンダメンタルズ(基礎的条件)にも大きな変化がないと考えられます。

ファンドの運用に際しては、強力なブランド力により、高価格・高収益性を維持でき、良好なファンダメンタルズを有しているとの確信度の高い銘柄により傾注したポートフォリオの構築を行っていく方針です。



●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
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