(ポイント）
●景気先行き懸念の高まりを受けて、プレミアム・ブランド企業の株価は下落
●過去も、景気先行き懸念が高まった局面で株価は大きく下落。しかし、その後は反発
●中長期的な成長性に加えて、コロナ禍からの回復の恩恵が株価の下支えに

景気先行き懸念を受けて下落

2022年年初以降、世界的にインフレ懸念が高まる中、米国の金融引き締め姿勢や、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、中国の新型コロナウイルスの感染拡大を受けた都市封鎖（ロックダウン）実施などが、世界経済の先行きに暗い影を落とし、株式市場は不安定な動きとなっていました。

6月15日（現地時間）に米連邦準備制度理事会（FRB）が0.75%の大幅な利上げを決定したことに続き、スイスや英国も利上げを決定しました。世界の主要中央銀行のインフレ抑制に向けた金融引き締めの動きを受けて、景気後退懸念がいっそう高まり、世界的な株安となりました。

こうした市場全体の流れの中で、プレミアム・ブランド企業の株価も全般的に下落しており、当ファンドの基準価額の大きなマイナス要因となっています。

幾多の世界的危機を乗り越えて、成長を遂げてきた実績

プレミアム・ブランド企業は、提供する商品やサービスが消費関連であるため、景気の先行き懸念が高まり、消費者心理が冷え込むことでマイナスの影響を受けるとの見方が強まる傾向があります。こうしたことから、過去にもプレミアム・ブランド企業の株価は、短期的に大きく下落することがありました。

しかし、株式市場が落ち着きを取り戻せば、利益成長力が再評価されて株価は反発し、中長期的には先進国株式を上回る株価上昇を達成してきました。

プレミアム・ブランド商品やサービスに対する需要は、中国をはじめとした新興国の消費者の購買力の高まりや、女性の社会進出、富裕層の富の増大などが後押しとなり、今後も中長期的に、持続的な拡大が期待できると考えます。

短期的にも、コロナ禍から世界は大きく正常化に向かっています。欧米を中心に行動制限措置の緩和・撤廃などが拡大していることなどは、プレミアム・ブランド企業の業績を後押しすると考えられます。また、インフレへの懸念が高まっていますが、プレミアム・ブランド企業には強力な価格決定力があり、原材料価格が高騰しても、最終価格に比較的容易に転嫁することが可能であり、高収益性を維持できるものとみています。この点は、世界的なインフレが企業業績の圧迫要因になるとの懸念が高まる中では特に、プレミアム・ブランド企業の優位な特性であると考えます。