●2023年年初来、当ファンドのパフォーマンスは先進国株式を上回る上昇基調。足元の好決算と今後の成長期待の高まりを背景としたプレミアム・ブランド企業の株価上昇が寄与
●予想PER水準はコロナ禍直前をやや下回る水準

 2023年年初来、当ファンドのパフォーマンスは上昇基調

昨年2022年は、米国をはじめとした主要国・地域の中央銀行による積極的な金融引き締めにより、景気減速懸念が高まったほか、金利上昇を受けて高バリュエーション（投資価値評価）水準の成長株を中心に大幅株安となったことなどから、世界の株式市場は下落となりました。こうした中、当ファンドの分配金再投資後基準価額（以下、当ファンド）も2022年年間では下落となり、下落率は先進国株式に比べて大きくなりました。

2023年以降も、引き続き先進国の景気の先行きについては懸念が残りますが、利下げ転換やその後の景気回復期待なども視野に入り始め、世界の株式市場は持ち直しつつあります。

当ファンドも2023年年初来では上昇基調に転じ、上昇率は先進国株式を上回っています（2023年5月19日時点）。2023年1-3月期の好決算に加えて、今後についても楽観的な見方が強まっていることなどを追い風に、プレミアム・ブランド企業の株価が反発したことが大きなプラス寄与となりました。

^{※本文中の先進国株式は、MSCI世界株価指数、配当込み、円換算ベース。}

多くのプレミアム・ブランド企業は、良好な2023年1-3月期決算を発表

プレミアム・ブランド企業の2023年1-3月期の決算では、特に、高級ブランド企業や化粧品企業などから、中国の消費者によるリベンジ消費の動きや、その他地域でも底堅い需要が続いていることなどが示されました。また、ホテル運営企業は、コロナ禍からの本格的な回復期を迎えていることが示されました。

プレミアム・ブランド企業の多くは、コストの増加分を最終価格に転嫁していますが、値上げ後も販売動向は引き続き良好であり、改めてプレミアム・ブランド商品やサービスに対しては旺盛な需要があることが確認されました。

今後の成長期待は高まる　～相対的に高い利益成長率予想～

プレミアム・ブランド企業の今年度および来年度の利益については、先進国企業の平均を上回る成長率が予想されています。

足元の好決算と、相対的に高い利益成長率予想を背景に、多くのプレミアム・ブランド企業の株価は2022年の下落（年間ベース）から一転し、2023年年初来では相対的に大きく反発しています（2023年5月19日時点）。

予想PER水準は、コロナ禍直前をやや下回る水準

当ファンドが投資しているプレミアム・ブランド企業の株式における足元（2023年4月末時点）の予想株価収益率（PER）^注は、過去平均を上回る水準ではあるものの、コロナ禍直前の水準をやや下回る水準です。足元の予想PERからみると、過度な割高感はなく、妥当なバリュエーション水準であると考えています。

^{注：来年度1株当たり利益ベース、組入比率加重平均}

一方、足元の予想PER水準は依然として相対的にみると高い、と懸念する向きもあります。プレミアム・ブランド企業の株式のバリュエーション水準は、これまでも長期にわたって市場平均に対し相対的にみれば高い水準で推移してきました。これは、プレミアム・ブランド企業の多くが、前述のように相対的に高い成長性や良好な企業のファンダメンタルズを有しているための「プレミアム」であると考えられます。

また、足元の市場コンセンサス予想には、依然として中国の需要回復期待などが十分には織り込まれていないとみられます。今後の決算発表などを受けて、旺盛な需要動向への確信度が高まっていく中で、市場コンセンサス予想は、上方修正されていく可能性があるとも考えています。実際、足元でも2023年1-3月期の好決算を受けて、市場コンセンサス予想が上方修正されるケースがみられています。

当面は株式市場の大きな変動に警戒

当面は引き続き、インフレや米国をはじめとした主要中央銀行の金融政策動向に加えて、欧米金融機関に広がった信用不安による実体経済への影響をしっかりと注視していくことが必要であり、再び世界の株式市場は大きく変動することも想定されます。市場全体が大きく下落する局面では、プレミアム・ブランド企業の株価もマイナスの影響を受ける可能性があります。

また、前述の通り、プレミアム・ブランド企業の株価は2023年年初来で相対的に大きく上昇していることもあり、投資家による利益確定の動きなどを受けて、株価が下落する局面に見舞われる可能性も考えられます。

しかし、プレミアム・ブランド企業は相対的に高い成長性や企業の良好なファンダメンタルズ（基礎的条件）などを有していることから、市場におけるさまざまな懸念が後退していく過程では、株価が大きく反発することが期待できると考えます。

※将来の市場環境の変動等により、上記の内容が変更される場合があります。