- Article Title
- プレミアム・ブランド|経済正常化の一段の進展が支えに
2022年年初来の当ファンドの投資先であるプレミアム・ブランド企業の株価は、主要国の金融引き締め加速観測や地政学リスクの高まりなどを受けて下落しています。依然として残る地政学リスクや原油価格高騰などが消費者心理にマイナスとなる可能性は懸念されるものの、経済正常化が一段と進むことで、その恩恵を大きく享受すると期待されることなどが、プレミアム・ブランド企業の株価の下支えになると考えられます。
2022年年初来では下落も、足元ではやや反発
2022年の年初以降の世界の株式市場は、景気回復やインフレなどを背景に米国をはじめとした主要国の金融引き締め加速観測や、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻といった地政学リスクの高まりなどを受けて、下落しています。当ファンドの投資先であるプレミアム・ブランド企業の株価も、市場全体の流れを受けて下落しています。
2022年年初以降の当ファンドの基準価額は投資先企業の株価下落が大きく響き、下落していますが、3月8日を底にやや反発もみられます。
この背景の1つには、地政学リスクや米国の利上げといったマイナス材料が、株価に織り込まれつつあることが考えられます。加えて、多くの国で新型コロナウイルスの感染拡大抑制のための各種制限措置が緩和されつつあり、経済正常化が一段と進むことで、その恩恵をプレミアム・ブランド企業は大きく享受できると期待されることなどもあるとみられます。
消費者心理への影響は懸念されるものの、経済正常化の一段の進展から恩恵を享受すると期待
プレミアム・ブランド企業の多くは、ロシアおよびウクライナについて、市場としてだけでなく、サプライ・チェーンの観点からも大きく依存していないとみています。2022年2月末時点の当ファンドの保有銘柄全体でみた売上高のうち、ロシアおよびウクライナ市場が占める割合は2%以下と推定しています。ただし、地政学リスクの高まりや原油価格高騰などが、消費者心理にマイナスの影響を与え、プレミアム・ブランド商品の購入が一時的に控えられる一因となる可能性があることは懸念されます。
一方で、コロナ危機からの経済正常化の中で恩恵を受けるとの期待には変わりはありません。今年度も相対的に高い利益成長が見込まれています。ラグジュアリー・ブランドについては引き続きリベンジ消費拡大を背景に、成長が見込まれています。加えて、これまで出遅れていた旅行・レジャー関連企業も、行動制限措置の緩和・撤廃などが追い風となると期待されています。
さらに、中長期的には、①アジア新興国の人々の消費パワー増大、②女性の社会進出、③富裕層の富の増大などが成長ドライバーとなり、プレミアム・ブランド企業は相対的に高い利益成長が期待できるという見方にも変わりはありません。
引き続き、株式市場は不安定な動きが続く可能性があると警戒しています。そうした中で、プレミアム・ブランド企業の株価はさらに下落する可能性もあることから、当面は注視が必要であると考えます。ただし、中長期的な成長期待や経済正常化が一段と進むことで恩恵を享受できるとの期待などが株価を下支えするものと考えられます。また、市場を取り巻く様々な懸念が後退する局面では、株価が大きく反発することもあるとみています。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が販売を目的として作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等を必ずご確認のうえ、最終的な投資判断はご自身で行ってください。
●投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。外貨建資産の場合は為替変動リスクもあります。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成していますが、その正確性、完全性、特定の目的への適合性を保証するものではありません。記載内容は作成日現在のものであり、予告なく変更される場合があります。また、過去の実績は、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
●投資信託は預金等ではないため、元本および利回りの保証はなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料の内容は、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を目的としたものではありません。
●当資料に掲載されている内容に関する著作権その他の知的財産権は、原則として、当社、ピクテ・グループまたは正当な権利者に帰属します。無断での使用、複製、転載、改変、翻訳、配布等は禁止されています。マーケット・データのご利用に関する詳細は、当社ウェブサイト 「会社情報」の「運用・方針等」内の「マーケット・データ利用規約」をご参照ください。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。