●世界のプレミアム・ブランド企業の株式に投資を行う当ファンドの設定来パフォーマンスは、先進国株式を上回る。その一方、短期的な値動きが大きいことには注意が必要
●今後も成長が期待されるプレミアム・ブランド企業の株式への投資では、「時間分散」も有効な投資方法であると考えられる

設定来では先進国株式を上回るリターン実績。ただし、短期的な値動きは大きい

当ファンドは、主に世界のプレミアム・ブランド企業の株式に投資を行っています。2006年6月30日のファンド設定以来、足元（2023年7月14日）までのパフォーマンス（分配金再投資後基準価額）は、+347%、年率では+9.2%の上昇と、先進国株式^注1（+288%、年率では+8.3%）を上回りました^注2。

^{注1：MSCI世界株価指数（配当込み）、当ファンドの基準価額の算出に合わせて１営業日前の株価、同日の為替レートで円換算。}

^{注2：リターンは換金時の費用・税金等を考慮していません。}

しかし、その間にはリーマン・ショック（2008年）や記憶に新しいところでは新型コロナ・ウイルスの世界的な感染拡大（2020年）など、世界の金融市場を揺るがす大きな出来事がありました。当ファンドの投資先であるプレミアム・ブランド企業の株価は、消費者心理が大きく冷え込むと懸念される局面で、先進国株式に比べると相対的に下落率が大きくなる傾向がみられました。短期的な値動きが大きいことには十分に注意が必要です。

プレミアム・ブランド企業の株式への投資｜時間分散も1つの方法

中長期的に成長が期待できる一方、短期的な株価の値動きが大きいプレミアム・ブランド企業の株式への投資では、「時間分散」の考え方が有効な手段の1つであると考えます。一度にすべての資金を投資するのではなく、複数回に分けて投資を行うことで、株価（ファンドの場合は基準価額）が高値にある時は、購入株数（口数）が少なくなるので、高値掴みのリスクが低減されます。一方、下落局面でも一定金額の投資を継続すれば、株数（口数）を多く購入でき、平均購入単価を引き下げることができます。この効果は、その後の上昇局面でより大きなリターンの享受につながります。また、急落時には一括して大きな金額を投資した場合より、損失額を抑えることもできます。

「時間分散」の考え方でもある積立投資を例に、当ファンドの設定来（2006年6月末）から、リーマン・ショックを経て、2012年11月末まで毎月１万円ずつ積立投資を実施していたと仮定し、当ファンドと先進国株式の場合を比較してみていきます。

当ファンドに積立投資を行っていた場合、リーマン・ショック前後の下落局面では、当ファンドの基準価額の下落率は先進国株式に比べて大きかったため、損失額も大きくなりました。しかし、その後の株式市場の回復局面で、相対的に損失を早く解消し、収益を上げる結果となりました。この背景には、プレミアム・ブランド企業に対する成長期待が復活し、株価が急反発したことに加えて、下落時でも投資を継続した効果（口数増、平均購入単価低下）が加わったためと考えられます。

プレミアム・ブランド企業の中長期的な成長性に変わりはないとみる

世界的な景気減速や、感染症の流行および戦争による海外渡航数の減少などは、消費者心理を大きく冷え込ませる要因となり、プレミアム・ブランド企業の株価にとってマイナス材料となります。また、成長期待が高いために、株式のバリュエーション（投資価値評価）が相対的に高いことから、投資家がリスク回避姿勢を強める局面で売られやすい傾向もあります。こうしたことから、今後もプレミアム・ブランド企業の株価は、短期的に値動きが大きくなる局面に直面する可能性が高く、注視が必要であると考えます。

しかし、中長期的にみると、プレミアム・ブランド企業は今後も、先進国企業の平均を上回る成長が期待できると考えます。

プレミアム・ブランド企業は、消費者を惹きつけてやまない魅力的な商品・サービスを提供しています。プレミアム・ブランド企業（あるいは傘下のブランド）は長い歴史を持ち、このことは時代を超えて消費者の支持を集めてきたことの証左であると考えられます。また、熱心なファンに加えて富裕層の顧客が多いことも特徴の1つです。こうした人々の消費行動は、比較的景気変動の影響を受けにくく、長期にわたって顧客であり続ける傾向があります。

さらに、アジア新興国など、経済成長により消費者の購買力が高まっており、消費意欲旺盛な中間所得層が拡大しています。こうした人々がプレミアム・ブランドの新たな顧客となることも予想されます。

こうしたことが、これからもプレミアム・ブランド企業の成長をけん引していくとみています。