- Article Title
- 株価の反発に備える
プレミアム・ブランド企業の株価は、プラス材料・マイナス材料、それぞれに大きく反応する傾向が強くみられる。足元、バリュエーション面で相対的な魅力が増していることなどを考慮すると、ポジティブなニュースが出た場合、株価が大きく反発する可能性も。
プラス材料・マイナス材料、それぞれに大きく反応する傾向が強いプレミアム・ブランド企業の株価
プレミアム・ブランド企業の株価は、消費関連であることから、世界の景気サイクルや消費者心理を巡る見方などにより、大きく影響を受ける傾向がみられます。良好な企業のファンダメンタルズ(基礎的条件)に大きな変化はなくても、景気や消費者心理にマイナスの影響を及ぼすようなニュースが浮上すると、株価は大きく下落し、反対に、懸念を和らげるようなきっかけがあると、大きく反発するということが、これまで幾度もみられてきました。
足元では、世界最大の高級ブランド・コングロマリット企業であるLVMHモエ ヘネシー・ルイ ヴィトン(以下、文章中ではLVMH)が、2025年10月14日(市場引け後)、2025年7-9月期の売上高が予想外に好転したことを発表すると、翌15日のLVMHの株価は前日比+12%と大きく上昇しました。また、このニュースは、高級品需要が持ち直しつつあるとの見方につながり、他の高級ブランド企業の株価にとっても追い風になりました。
2024年3月以降のLVMHの株価は、売上高の減速傾向が続いたことに加えて、2025年に入るとトランプ関税を巡る不確実性が高まったことなどもあり、低調な推移が続いていました。しかし、そうしたなかでも、同社は長い歴史を持つ、強力なブランドを多数有し、キャッシュ・フロー創出力や相対的に高い収益性、堅固な財務基盤など、良好なファンダメンタルズに大きな変化はなかったとみられます。
バリュエーション面で相対的な魅力が増すなか、ポジティブなニュースが出た場合、株価が大きく反発する可能性も
プレミアム・ブランド企業は、相対的に高い成長が期待されています。そのため、株価収益率(PER)など株式のバリュエーション(投資価値評価)水準は、先進国株式に比べて高い水準で推移する傾向がみられてきました。2025年9月末時点の当ファンドの類似ファンドの組入銘柄における予想PERは24.2倍と、先進国株式(同18.9倍)に比べて高い水準にあります。
※文章中の予想PERは、2025年9月末時点でみた来年度(主に2026年)の予想PER(ファクトセット集計アナリスト予想値ベース)。当ファンドの類似ファンドは、当ファンドと同様の運用を行うルクセンブルグ籍ファンド(Pictet-Premium Brand)。当ファンドの類似ファンドの組入銘柄における予想PERは組入比率加重平均。
しかし、当ファンドの類似ファンドの組入銘柄における予想PERを先進国株式の予想PERで割った相対予想PERの推移をみると、過去の水準と比較して相対的な魅力が高まっていることが示唆されています。世界の株式市場では、AI(人工知能)への期待などから、関連するハイテク銘柄などが投資家の注目を集める一方、プレミアム・ブランド企業の株価は出遅れきました。
バリュエーション面での相対的な魅力や、ブランド力を背景とした高収益性や強力なキャッシュフロー創出力など良好な企業ファンダメンタルズに大きな変化がないことなどを考慮すると、今後、世界経済や地政学リスクなどに対する懸念を後退させるニュースや、業績動向の好転を示す内容の決算発表などがあった場合には、プレミアム・ブランド企業の株価が大きく反発する可能性もあるとみられます。
【ご参考】当ファンドのLVMHの組入状況|2025年9月末時点で、2年弱ぶりに組入上位10銘柄入り
当ファンドでは、LVMHの組入比率を2023年後半より徐々に引き下げ、同年12月末以降は上位10銘柄外となっていました。しかし、2025年以降は、売上高や利益率に対するコンセンサス予想の下方修正に歯止めがかかりつつあるとみられたことや、バリュエーション水準が過去10年間の平均を下回る魅力的な水準へと低下したことなどから、より前向きな投資スタンスを取り始め、徐々に組入比率を引き上げてきました。2025年9月末時点には、2年弱ぶりに組入上位10銘柄の一角となりました。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が販売を目的として作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等を必ずご確認のうえ、最終的な投資判断はご自身で行ってください。
●投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。外貨建資産の場合は為替変動リスクもあります。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成していますが、その正確性、完全性、特定の目的への適合性を保証するものではありません。記載内容は作成日現在のものであり、予告なく変更される場合があります。また、過去の実績は、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
●投資信託は預金等ではないため、元本および利回りの保証はなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料の内容は、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を目的としたものではありません。
●当資料に掲載されている内容に関する著作権その他の知的財産権は、原則として、当社、ピクテ・グループまたは正当な権利者に帰属します。無断での使用、複製、転載、改変、翻訳、配布等は禁止されています。マーケット・データのご利用に関する詳細は、当社ウェブサイト 「会社情報」の「運用・方針等」内の「マーケット・データ利用規約」をご参照ください。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。