●公益株式は、1）物価上昇や景気減速などの影響を相対的に受けにくく、2 ） A I （ 人工知能）の普及や電化の進展、発電コストが低いエネルギーへの移行などで今後も増益が期待され、3 ） 相対バリュエーションが割安水準であることなどから、トランプ2. 0始動後も、継続して底堅く推移
● 先行きが不透明ななかでは、他の様々な業種との株価の相関が低い公益株式に注目

■　トランプ2.0始動後、継続して底堅く推移する公益株式になぜ注目か？

トランプ米大統領の関税政策発動による世界的な貿易戦争に発展する可能性や地政学的リスクが意識されるなか、物価上昇や景気減速懸念が高まり、世界の株式市場や為替市場は大きく変動しています。こうしたなか、世界公益株式は堅調に推移しています。

公益株式は、1）トランプ2.0下の政策や想定される物価上昇や景気減速などの市場環境の影響を相対的に受けにくいこと、2）公益企業は、AI（人工知能）の普及や電化の進展、発電コストが低いエネルギーへの移行などのゆるぎない成長ドライバーを有し、今後も増益が期待されること、3）公益株式の相対バリュエーションが割安水準であること、などからトランプ2.0下でも注目です。

特に米国の軟調な経済指標の発表、カナダ・メキシコに対する関税発動、中国に対する関税引き上げなどを背景に、世界株式がいったんピークアウトした2025年2月中旬以降、直近までの値動きを業種別でみると、関税の影響が大きいセクターを中心に下落率が高くなる一方、公益セクターは堅調に推移してきました。

 

■  先行きが不透明ななかでは、他の様々な業種との株価の相関が低い公益株式に注目

公益企業は地域に密着し、景気に左右されにくい公共サービスを提供する事業を行っているため、グローバルに事業を展開する業種や景気に敏感な業種などに対して、株価の相関が低い傾向が見られます。

現在当ファンドにおいて組入比率の高い米国について、業種別の株価の長期的な相関をみると、米国公益株式は他の様々な業種の株価と相関が低い傾向がみられました。

市場の先行きが不透明ななかでは、グローバルに事業を展開し景気に敏感な情報技術（IT）などと公益株式を組み合わせるとより分散効果が高まるとみられます。

■　(ご参考）　2000年頃と同様に世界公益株式の相対パフォーマンスは次のサイクルに入るか？

過去の実績では、2000年から2008年にかけて、世界公益株式のパフォーマンスは世界株式に対して優位となりました。その後、2009年以降は世界株式が優位となりました。足元では、世界公益株式が優位に転換した2000年当時の市場環境との類似点がいくつかみられることから、再び世界公益株式が優位となり、中長期的な投資機会となる可能性もあるとみられます。