●米国とイスラエルがイランに対して大規模な攻撃を開始し地政学的な緊張が一段と高まる
●当ファンドの投資戦略～北米のエネルギー関連銘柄が恩恵を受けるとみて注目

■　米国とイスラエルがイランに対して大規模な攻撃を開始し地政学的な緊張が一段と高まる

2026年2月28日に米国とイスラエルがイランに対して大規模な攻撃を開始しました。イランの最高指導者の死亡が確認されたほか、イランが湾岸地域の米国軍基地を攻撃するなど、地政学的な緊張が一段と高まっています。

週明け3月2日（月）の株式市場は、中東湾岸国、石油依存度の高いアジア・欧州株式市場などを中心に大きく下落しました。一方、原油価格は大幅に上昇し、関連銘柄は上昇しました。当ファンドの投資対象である公益株式は小幅な下落にとどまり、エネルギー関連銘柄は堅調に推移しました。

■　当ファンドの投資戦略～北米のエネルギー関連銘柄が恩恵を受けるとみて注目

米国は、イランの「政権交代」を狙っているとみられ、今回の中東紛争は長期化する可能性が高いと懸念されます。

注視すべきは原油価格です。ホルムズ海峡の封鎖が長期化し、原油の供給が長期にわたり滞った場合には、原油価格は大幅に上昇し、外部ショックとして世界的な景気後退を招く可能性があります。

こうした環境下でも、当ファンドの多くの保有銘柄は影響を受けにくく、一部は恩恵を受ける可能性があります。

主力の米国の規制下の公益企業に関しては、エネルギー価格を含むコスト等の上昇を収益に転嫁しやすく、景気後退時にも業績が影響を受けにくいことから、株価が相対的に底堅く推移するとみています。

北米のパイプラインを運営する企業をはじめとしたエネルギー関連銘柄などは堅調に推移すると考えられ、注目しています。米国は原油・天然ガスの生産および輸出を最大化し、原油の供給不足を補うとみられるためです。当ファンドは 米国のエネルギー関連銘柄に投資しており、今後も保有を継続します。